EBITDAマージンとは｜日本企業全体で7.3%、業種別の目安と高くても現金が残らない会社の見分け方
EBITDAマージンは、EBITDA（営業利益＋減価償却費）を売上高で割った比率です。営業利益率に「減価償却費÷売上高（減価償却費率）」を足した値で、設備の償却費を差し引く前にどれだけ稼いでいるかを表します。
日本企業全体の水準は、財務省「法人企業統計」の2025年度で7.3%（営業利益率4.7%＋減価償却費率2.6%）でした（子会社の利益を二重に数える純粋持株会社を除いてKabuGraph算出）。主な業種では卸売業の3.0%から物品賃貸業の18.0%まで開き、設備の重い業種ほど営業利益率との差が大きくなります。
ただし、EBITDAマージンが高くても現金が残るとは限りません。この記事では、決算短信からの計算方法、業種別の目安、同じ業種で差がつく理由、設備投資やEV/EBITDAと合わせた読み方を、JR東海・オービック・さくらインターネットなどの実例で解説します。
この記事の内容（目次）
EBITDAマージンとは——営業利益率に減価償却費率を足した比率
EBITDAマージンは、売上高のうちEBITDAがどれだけ残るかを示す比率です。日本の上場企業を分析するときは、EBITDAを「営業利益＋減価償却費」で求めるのが一般的です。
分子を2つに分けると、EBITDAマージンは営業利益率と減価償却費率の足し算になります。
営業利益率ではオービックがJR東海を24ポイント上回りますが、EBITDAマージンにすると差は16ポイントに縮まります。JR東海は鉄道設備などの減価償却費が売上高の10.3%あり、その分だけEBITDAマージンが営業利益率より高く出るためです。
EBITDAマージンで何が分かるか
設備投資を差し引く前の稼ぐ力：減価償却費は、過去に払った設備の代金を使う年数で配分した費用で、その年に現金は出ていません。足し戻すと、本業が生んだ現金に近い利益になります
償却方法の違いに左右されない：耐用年数の決め方や定額法・定率法の違いで営業利益率は動きますが、EBITDAマージンは動きません。設備の多い会社同士を比べやすくなります
事業に要る設備の重さ：営業利益率との差（減価償却費率）が、その事業にどれだけ設備が要るかを映します
EBITDAそのものの意味や2通りの計算方法は「EBITDAとは」の記事で、営業利益との差の中身（のれん償却・会計基準の違い）は「EBITDAと営業利益の違い」の記事で詳しく扱っています。
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EBITDAマージンの計算方法——決算短信の3か所を見る
必要な数字は売上高・営業利益・減価償却費の3つで、すべて決算短信に載っています。JR東海の2026年3月期で計算してみます。
売上高（営業収益）：連結損益計算書から2兆62億円（2,006,218百万円）。鉄道会社は「営業収益」と書きます（東海旅客鉄道 2026年3月期 決算短信 p.13）
営業利益：同じ損益計算書から8,301億円（830,167百万円）
減価償却費：連結キャッシュ・フロー計算書の「営業活動によるキャッシュ・フロー」の2行目から2,059億円（205,935百万円）（同 p.17）
この3つから、EBITDAは1兆361億円、EBITDAマージンは51.6%です。営業利益率41.38%に減価償却費率10.26%を足した値と一致します。
決算短信のどこに何が載っているかは、決算短信の読み方の記事でまとめています。
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EBITDAマージンの目安——日本企業全体は7.3%、主な業種で3〜18%
財務省「法人企業統計調査」の2025年度で計算すると、日本企業全体（金融業・保険業と純粋持株会社を除く）のEBITDAマージンは7.3%です。営業利益率4.7%に、減価償却費率2.6%を足した値です。
2026年9月1日に公表された財務省「法人企業統計調査」令和7年度の時系列データから、売上高・営業利益・減価償却費を取り出してKabuGraphが算出しました。
全産業：7.3%（営業利益率4.7%＋減価償却費率2.6%）
製造業：8.3%（5.5%＋2.9%）
非製造業：6.9%（4.4%＋2.5%）
資本金10億円以上の大企業：9.8%（6.6%＋3.2%）
いずれも純粋持株会社を除いた値です。製造業は端数処理のため、内訳の和（8.4%）が合計と0.1ポイント違います。
上場企業の決算と比べるときは、規模の近い資本金10億円以上の9.8%の方が目安になります。法人企業統計の値は、売上高で加重した合計どうしの比率で、1社ずつの平均や中央値ではありません。単体決算の集計で、非上場の会社も含みます（財務省「法人企業統計調査」Q&A）。
業種別のEBITDAマージン（2025年度）
設備の重い業種ほど、EBITDAマージンと営業利益率の差が開きます。
差が大きい：物品賃貸業（リース・レンタル）は減価償却費率が10.0%で、営業利益率8.0%を上回ります。電気業（6.4%）と陸運業（5.7%）も減価償却費率が営業利益率より大きく、EBITDAマージンは営業利益率の約2倍です
差が小さい：卸売業（0.6%）、小売業（1.5%）、建設業（1.6%）は減価償却費率が小さく、EBITDAマージンは営業利益率とあまり変わりません
そもそも低い：卸売業3.0%、飲食サービス業4.1%、小売業4.3%。EBITDAマージンで見ても低い業種は、売上高に対して薄い利益で回している事業です
資本金10億円以上の大企業に絞ると、情報通信業20.5%、陸運業21.5%、不動産業21.6%と、同じ業種でも全規模の値より高くなります。一方、卸売業は大企業でも2.1%です。
2025年度の7.3%は、1963年度以来の高さ
EBITDAマージン・営業利益率・減価償却費率の推移（全産業）
純粋持株会社を除いた全産業のEBITDAマージンは、2025年度の7.3%が、時系列データのある1960年度以降で1963年度（7.5%）に次ぐ高さです。最低は1983年度の4.7%で、1998年度と2008年度にも4.8%まで落ちました。
動いてきたのは、ほとんどが営業利益率です。1990年度以降の減価償却費率は2.3〜3.2%の狭い範囲に収まっています。営業利益率は1998年度の1.8%から2025年度の4.7%まで上がっており、日本企業全体でEBITDAマージンが上がったのは、償却費が増えたからではなく本業の利益率が上がったためです。
同じ業種でもEBITDAマージンは違う——6社の決算短信で比べる
業種の平均は目安にすぎず、同じ業種の中でもEBITDAマージンは2〜3倍違います。業種の異なる6社を、決算短信の数字で並べました。
6社のEBITDAマージン（営業利益率＋減価償却費率）
情報・通信業：オービック67.7%、さくらインターネット20.8%
同じ情報・通信業でも、2社の中身はまったく違います。オービックは統合基幹業務システムの開発・導入と保守が中心で、減価償却費は26億円、売上高の2.0%です（オービック 2026年3月期 決算短信 p.11）。営業利益率65.7%が、ほぼそのままEBITDAマージンになっています。
さくらインターネットは2026年3月期に4億円の営業損失でしたが、EBITDAマージンは20.8%あります。GPU関連の投資で減価償却費が77億円（売上高の21.9%）に膨らみ、営業利益を押し下げたためです（さくらインターネット 2026年3月期 決算短信 p.2）。
営業利益率だけを見ると「稼げていない会社」ですが、EBITDAマージンで見ると、設備を回して現金を生んでいることが分かります。問題は、その現金で設備投資をまかなえるかどうかで、次のセクションで確かめます。
陸運業：JR東海51.6%、JR東日本27.3%
鉄道の2社は、どちらも減価償却費率が10%を超える設備産業です（JR東海10.3%、JR東日本13.9%）。差をつけているのは営業利益率で、JR東海の41.4%に対しJR東日本は13.4%です。
鉄道を含む運輸セグメントだけで比べても、JR東海の運輸業は営業利益率46.4%・減価償却費率11.1%、JR東日本の運輸事業は9.1%・14.3%でした（各社のセグメント情報）。JR東海は、輸送量（輸送人キロ）697億人キロのうち608億人キロ、87%を東海道新幹線が占めています（東海旅客鉄道 2026年3月期 決算短信 p.3〜4）。
減価償却費率は近いので、2社のEBITDAマージンの差は、ほぼ営業利益率の差から来ています。JR東日本の営業利益とEBITDAの関係や、コロナ期に営業赤字でもEBITDAが黒字だった例は「EBITDAと営業利益の違い」で扱っています。
製造業と小売業：信越化学34.1%、しまむら9.8%
信越化学工業（34.1%）：塩化ビニル樹脂や半導体シリコンを作る装置産業で、減価償却費率は9.4%（信越化学工業 2026年3月期 決算短信 p.17）。営業利益率24.7%と合わせ、法人企業統計の化学（12.9%）の2倍以上です
しまむら（9.8%）：減価償却費率は1.0%と小さく、EBITDAマージンは営業利益率8.8%とほとんど変わりません。それでも法人企業統計の小売業（4.3%）の2倍以上あります
EBITDAマージンを比べるときは、「営業利益率と減価償却費率のどちらで高くなっているか」を分けて見ると、同じ数字でも意味が違うことが分かります。
EBITDAマージンが高くても現金が残るとは限らない——設備投資と並べる
減価償却費を足し戻すということは、設備を更新したり増やしたりする支出（設備投資）を計算から外しているということです。EBITDAマージンが高くても、毎年それ以上の設備投資が要る会社には現金が残りません。
会社 | EBITDA | 設備投資 | 営業CF |
|---|---|---|---|
オービック | 67.7% | 1.7% | 714億円 |
JR東海 | 51.6% | 26.1% | 2,240億円 |
信越化学 | 34.1% | 13.8% | 3,567億円 |
JR東日本 | 27.3% | 28.8% | −1,229億円 |
さくらインターネット | 20.8% | 106.1% | −312億円 |
しまむら | 9.8% | 3.4% | 242億円 |
JR東日本とさくらインターネットは、設備投資÷売上高がEBITDAマージンを上回り、営業CFから設備投資を引くとマイナスです。
さくらインターネット：有形固定資産の取得に363億円を使い、売上高（353億円）を上回りました。国の補助金123億円を受け取っていますが、それを足しても、営業CF（62億円）から設備投資を引いた額は約188億円のマイナスです（さくらインターネット 2026年3月期 決算短信 p.11）。現預金は1年で294億円から153億円に減りました（同 p.5）
JR東日本：EBITDAマージン27.3%に対し、設備投資は売上高の28.8%（8,880億円）でした。営業CF（7,650億円）から設備投資を引くと、1,229億円のマイナスです
反対に、オービックは設備投資が売上高の1.7%しかなく、営業CFのほとんどが手元に残ります。JR東海は設備投資が売上高の26.1%と大きいものの、EBITDAマージンが51.6%あるため、営業CFから設備投資を引いても2,240億円残りました。
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「調整後EBITDA」のマージンは足し戻しの中身を確かめる——リクルートの例
会社が決算資料で示すEBITDAマージンは、自社で定義した「調整後EBITDA」を使っていることが多く、何を足し戻しているかで数字が変わります。例として、「EBITDA+S」（2026年3月期に調整後EBITDAから名称を変更、計算式は同じ）を主な経営指標とし、達成度を役員報酬に連動させているリクルートホールディングスを見ます（リクルートホールディングス 2026年3月期 決算短信 p.6）。
2026年3月期のEBITDA+Sマージンは21.5%で、営業利益率17.1%を4.4ポイント上回ります。差の内訳は次のとおりです（定義は同 決算短信のサマリー（1ページ目））。
項目 | 金額 | 売上収益比 |
|---|---|---|
EBITDA+S | 7,943 | 21.5% |
減価償却費及び償却費 | −700 | −1.9% |
株式報酬費用 | −638 | −1.7% |
その他の営業費用 | −430 | −1.2% |
その他の営業収益 | ＋131 | ＋0.4% |
営業利益 | 6,305 | 17.1% |
株式報酬費用（1.7ポイント分）：現金は出ませんが、報酬を株式で払う費用で、既存株主の持ち分が薄まります。2027年3月期は792億円に増える見込みです（同 p.5）
その他の営業費用（1.2ポイント分）：構造改革費用248億円や減損損失117億円などです。構造改革費用は前期にも出ており、一時的な費用とは言い切れません（リクルートホールディングス 2026年3月期 有価証券報告書）
使用権資産の減価償却費370億円は足し戻していない：借りているオフィスの賃料に当たる費用を差し引いたままにしており、この点は保守的な定義です
現金の面からも確かめると、営業CF6,694億円から設備投資622億円とリース負債の返済471億円を引いた残りは5,599億円で、売上収益の15.1%でした（同 p.22）。IFRSではリース負債の返済が営業CFに入らないため、引いてから比べます。法人税の支払いなども含む差ですが、EBITDA+Sマージン21.5%とは約6ポイント離れています。
調整表の探し方や「一時的」とされる費用の見分け方は「EBITDAと営業利益の違い」で扱っています。会社の目標マージンを追うときは、足し戻す項目が膨らんでいないか、営業利益率とFCFも同じ方向に動いているかを並べて確かめてください。
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EV/EBITDAとの関係——倍率はEBITDAマージンで決まる
M&Aや株価の評価に使うEV/EBITDA倍率は、EV/売上高をEBITDAマージンで割ったものと書き換えられます。
同じEV/売上高なら、EBITDAマージンが高い会社ほどEV/EBITDAは低く、割安に見えます。逆に、EV/EBITDAが同じくらいでも、売上高に対する値付けとマージンの組み合わせはまったく違うことがあります。
2026年9月29日の終値で計算すると、オービックのEV/EBITDAは21.4倍、さくらインターネットは22.4倍とほぼ同じです。ただしオービックはEV/売上高14.5倍を67.7%の高いマージンで割った結果で、さくらインターネットは4.7倍を20.8%で割った結果です。
設備投資を引くと違いはさらにはっきりします。オービックのEBITDAは設備投資を払っても892億円残るのに対し、さくらインターネットは301億円足りません。設備の重い会社をEV/EBITDAで比べるときは、「EBITDA−設備投資」やフリーキャッシュフローに対する倍率も並べると、見かけの割安さを見誤りにくくなります。
EBITDAマージンを比べるときの注意——会計基準・リース・のれん
EBITDAは会計基準で定義された利益ではないため、比べる会社同士で「何を足し戻したか」が揃っているかを確かめる必要があります。特に次の4つで数字がずれます。
IFRSのリース会計：IFRS第16号では、借りている店舗やオフィスの賃料が「使用権資産の減価償却費」と支払利息に置き換わるため、足し戻すとEBITDAが膨らみます。リクルートの使用権資産の減価償却費370億円は、売上収益の1.0%に当たります。日本基準も企業会計基準第34号「リースに関する会計基準」第58項により、2027年4月1日以後に始まる事業年度から同じ扱いになります
のれん償却：日本基準はのれんを20年以内で償却し、IFRSは償却しません。日本基準の会社で「のれん償却額」を足し戻すかどうかで、M&Aの多い会社のマージンは大きく変わります
ソフトウェア開発費の資産計上：開発費を資産に計上して償却する会社は、その分がEBITDAの計算から外れ、開発費を費用として処理する会社よりマージンが高く出ます
持分法の利益と単体・連結：日本基準では持分法による投資利益が営業利益に入らないため、持分法の利益が大きい会社はEBITDAマージンが低く出ます。法人企業統計（単体）と決算短信（連結）の数字も、範囲が違います
会計基準ごとの違いは「EBITDAと営業利益の違い」で、のれんの会計処理は次の記事で詳しく解説しています。
のれんとは｜M&Aで生まれる無形資産と日本基準・IFRSの償却差異
のれん（会計）の意味・計算方法・日本基準とIFRSの償却ルールの違い・減損リスクを解説。M&A時に発生する無形資産の仕組みと、投資家がBSで確認すべきポイントがわかります。
まとめ
EBITDAマージンは「営業利益率＋減価償却費率」です。減価償却費率が大きい会社ほど、EBITDAマージンと手元に残る現金の割合がずれるので、設備投資と並べて読むのが基本です。
計算：（営業利益＋減価償却費）÷売上高。減価償却費はキャッシュ・フロー計算書から取る
目安：日本企業全体は7.3%（法人企業統計の2025年度、純粋持株会社を除く。1963年度以来の高さ）。主な業種では卸売業3.0%〜物品賃貸業18.0%
同じ業種でも差が大きい：情報・通信業のオービック67.7%とさくらインターネット20.8%、陸運業のJR東海51.6%とJR東日本27.3%
現金が残るか：設備投資÷売上高がEBITDAマージンを上回る会社（JR東日本・さくらインターネット）は、営業CFから設備投資を引くとマイナス
調整後EBITDAマージン：株式報酬や構造改革費用を足し戻していないか内訳を確かめ、営業利益率・FCFと並べる
EV/EBITDA：EV/売上高÷EBITDAマージン。倍率が同じでも、設備投資を引いた後に残る現金は大きく違う
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株式投資指標を割安性・収益性・成長性・安全性・株主還元の5分類で一覧に。PER・ROE・自己資本比率・配当利回りなど20指標の計算式と、東証プライムの中央値（PER16.0倍・PBR1.36倍・ROE8.6%、2026年9月28日時点）、見る順番を解説します。
