自己資本比率とROEの関係｜高いとROEは低い？上場3,492社ではROE中央値が8%前後で横ばい
自己資本比率とROEは「ROE＝ROA÷自己資本比率」の関係にあります。総資産に対する稼ぐ力（ROA）が同じなら、自己資本比率が低い会社ほどROEは高くなり、自己資本比率50%ならROEはROAの2倍、25%なら4倍です。
ただし実際の上場企業では、自己資本比率の高い会社ほどROAも高く、ROEの中央値は自己資本比率10〜80%の7つの帯で7.9〜9.4%とほぼ横ばいです（金融業を除き自己資本がプラスで純利益が分かる3,492社の直近通期、2026年9月29日時点）。ROEがはっきり下がるのは、自己資本比率80%以上の帯（6.41%）と、赤字の会社が7割を占める10%未満の帯でした。
この記事では、式の意味、上場企業のデータで確かめた自己資本比率とROE・ROA・PBRの関係、実在5社の組み合わせ、ROEの高さが借入頼みかどうかの見分け方、東証の要請を受けた自社株買いの読み方までを解説します。ROEそのものの意味はROEとはの記事で扱っています。
この記事の内容（目次）
自己資本比率とROEの関係は「ROE＝ROA÷自己資本比率」
名前が似ていますが、自己資本比率と自己資本利益率（ROE）は別の指標です。
自己資本比率：自己資本÷総資産。会社の倒れにくさ（安全性）を見る指標で、自己資本は分子に入る
自己資本利益率（ROE）：純利益÷自己資本。株主のお金で稼ぐ力（収益性）を見る指標で、自己資本は分母に入る
同じ自己資本が一方では分子、もう一方では分母に入るため、自己資本を厚くすると自己資本比率は上がり、ROEは下がりやすくなります。
ROEの分母の自己資本を「総資産×自己資本比率」に置き換えると、ROEはROAを自己資本比率で割った値になります。ROEは自己資本に対する利益、ROAは総資産に対する利益、自己資本比率は総資産のうち自己資本でまかなっている割合です。
図の3社は、総資産100億円・純利益5億円でROAはどれも5%です。違うのは総資産のうち自己資本でまかなっている割合だけですが、ROEは6.25%から20%まで開きます。
自己資本比率80%：ROE＝5%÷0.8＝6.25%（財務レバレッジ1.25倍）
自己資本比率50%：ROE＝5%÷0.5＝10%（同2倍）
自己資本比率25%：ROE＝5%÷0.25＝20%（同4倍）
銀行並みの自己資本比率5%：ROAが0.5%しかなくてもROE＝10%（同20倍）
「1÷自己資本比率」を財務レバレッジと呼びます（総資産÷自己資本と同じ値）。自己資本比率が半分になるとレバレッジは2倍になり、同じROAからROEを2倍に押し上げます。上場企業（金融業を除く3,500社）の自己資本比率の中央値56.8%は、レバレッジ約1.8倍にあたります。
レバレッジは赤字のときも同じ倍率で効きます。図の下段のようにROAが−2%に落ちると、自己資本比率25%のC社のROEは−8%です。自己資本比率の低い会社のROEは、黒字の年には高く、赤字の年には深く沈みます。
財務レバレッジがROEとROAの差を生む仕組みは、次の記事でも解説しています。
ROAとROEの違い｜財務レバレッジが生む差と業種別の使い分け
ROAとROEの違いを計算式・分母の意味・財務レバレッジの影響から解説。デュポン分析によるROE＝ROA×レバレッジの関係式、業種別の目安と使い分けがわかります。
自己資本比率とは｜上場企業の中央値56.8%（金融除く）、キーエンス94.6%・トヨタ37.8%・三菱UFJ5.2%の違い
自己資本比率は自己資本÷総資産×100で、返済不要のお金で資産の何割をまかなっているかを示します。金融業を除く上場3,500社の中央値は56.8%。計算式、キーエンス・トヨタの読み方、業種差、ROEとの関係、銀行の規制上の比率との違いを解説。
自己資本比率が高いとROEは低い？上場3,492社のデータで確かめる
上場企業を自己資本比率で10%刻みに分けると、ROEの中央値は帯が変わってもほとんど動きません。金融業（銀行・証券・保険・その他金融）を除き、自己資本がプラスで純利益が分かる3,492社について、直近通期の決算短信から自己資本比率・ROE・ROAを計算しました。
自己資本比率の帯別に見たROEとROAの中央値
ROE：10〜80%の7つの帯で中央値は7.93〜9.43%。最も高い20〜30%の帯（9.43%）と最も低い50〜60%の帯（7.93%）の差は1.5ポイント
ROA：10〜20%の帯の1.47%から70〜80%の帯の5.84%まで、自己資本比率が上がるほど高い
80%以上の帯：ROAは5.59%と高いままで、ROEは6.41%に下がる。ROE8%以上の会社は37.6%で、10〜80%の帯（49.4〜56.8%）より少ない
式どおりなら自己資本比率の高い帯ほどROEは低くなるはずですが、そうならないのはROAが一緒に上がっているからです。帯ごとの中央値で「ROA÷自己資本比率」を計算すると、ROEの中央値とほぼ一致します。
20〜30%の帯：2.39%÷25.7%＝9.3%（ROEの中央値は9.43%）
60〜70%の帯：5.59%÷65.2%＝8.6%（同8.58%）
自己資本比率が約2.5倍になる間に、ROAも約2.3倍になっている計算です（25.7%と65.2%は各帯の自己資本比率の中央値）。
自己資本比率10%未満の40社はグラフから外しました。7割が赤字で、ROEの中央値は−65.1%です。債務超過に近い会社の見方は自己資本比率がマイナスとはで扱っています。
黒字の会社だけで見ると、低い帯ではROEが高い
赤字の会社を除くと、自己資本比率の低い帯ほどROEが高い傾向が出てきます。黒字の会社のROEの中央値は、自己資本比率10〜20%の帯で16.5%、20〜30%の帯で10.8%、80%以上の帯で7.6%です。
自己資本比率 | 黒字の会社のROE中央値 | 黒字の会社のROA中央値 | 赤字の会社の割合 |
|---|---|---|---|
10〜20% | 16.5% | 2.6% | 30.3% |
20〜30% | 10.8% | 2.8% | 17.4% |
30〜40% | 9.3% | 3.2% | 12.2% |
40〜50% | 9.1% | 4.1% | 10.6% |
50〜60% | 8.7% | 4.8% | 10.1% |
60〜70% | 8.9% | 5.8% | 6.1% |
70〜80% | 8.5% | 6.3% | 7.2% |
80%以上 | 7.6% | 6.3% | 16.3% |
全体の中央値が横ばいになる理由は、帯によって2つに分かれます。
20%台までの低い帯では、赤字の会社が多い：10〜20%の帯は3割が赤字で、黒字の年の高いROEを赤字の会社のマイナスが打ち消します。図のC社と同じで、レバレッジは上にも下にも効きます
30〜80%の帯では、ROAが一緒に上がる：黒字の会社だけで見ても、ROAが3.2%から6.3%まで上がるため、ROEは8.5〜9.3%とほぼ変わりません
データから言えること・言えないこと
この集計は、自己資本比率を下げればROEが上がる（または下がる）ことを示すものではありません。読むときは次の点に注意してください。
因果の向きが逆のことがある：赤字が続けば自己資本が減って自己資本比率が下がり、稼ぐ会社は利益が積み上がって自己資本比率が上がります。低い帯に赤字が多く、高い帯のROAが高いのは、その結果でもあります
業種の構成が違う：自己資本比率10〜30%の325社では不動産業が14.5%、小売業が16.0%を占めます（全体では3.7%と9.2%）。70%以上の932社では情報・通信業が23.0%です（全体では17.0%）
業種の中で比べても形は同じ：10社以上ある26業種（3,473社）で、業種内の自己資本比率の中央値より低い会社と高い会社に分けると、ROEの中央値は8.12%と7.91%でほぼ同じ、ROAは3.30%と5.47%でした
1年分の断面：直近通期の1期だけを見ています。景気の山と谷で、特に赤字の割合は動きます
投資家にとっての結論は、「自己資本比率が高いからROEが低い」とは限らず、ROEの差はまずROAの差を疑うということです。自己資本の厚さがROEを押し下げていると言えるのは、80%を超えるような水準で、ROAが業種並みにとどまる会社です。
自己資本比率とPBR：低い帯ほどPBRの中央値は高い
PBRの中央値は、自己資本比率10〜20%の帯で2.33倍とグラフの中では最も高く、50〜60%の帯の1.16倍まで下がります。80%以上の帯では1.31倍に戻ります。
自己資本比率の帯別に見たPBRの中央値とPBR1倍割れの割合
PBRは「PER×ROE」に分解でき、PERが同じならROEの高い会社ほどPBRは高くなります。黒字の会社のROEは自己資本比率10〜30%の低い帯で特に高いので、PBRも低い帯ほど高く出ます。言いかえると、自己資本が薄い会社はPBRの分母が小さく、同じ時価総額でもPBRが高くなります。
PBRが高い＝高く評価されている、とは限らない：自己資本比率の低い会社のPBRは、分母の自己資本が小さいことでも高くなる。PERやROEと並べて見る
PBR1倍割れは中くらいの帯に多い：1倍割れの割合は40〜70%の帯で約4割（38.1〜41.4%）、10〜20%の帯では19.0%
市場が見ているのは自己資本比率よりROE：自己資本比率70%以上の会社でも、ROE8%以上の420社はPBRの中央値が1.87倍で1倍割れは12.4%、ROE5%未満でPBRを計算できる297社は0.85倍で58.2%が1倍割れ
自己資本が厚いのにROEが低く、PBRも1倍を割っている会社は、後で見る東証の要請が改善を求めている典型です。業種ごとのPBR・ROEの推移は業種別PER・PBRのページで確かめられます。PBR＝PER×ROEの関係は、次の記事で図解しています。
PER・PBR・ROEを図解｜決算書の出どころ、4象限マップと大型株10社の実数
PER・PBR・ROEを6枚の図解で整理。3つは株価・純利益・純資産の割り算で、PBR＝PER×ROEは約分で成り立ちます。PER×PBRの4象限マップと、中外製薬（PBR5.17倍）・日本郵政（0.75倍）など大型株10社の実数（2026年9月28日時点）で読み方を確かめます。
実例：自己資本比率とROEの組み合わせ5社
実在の会社で、自己資本比率・ROA・ROEの組み合わせを並べます。いずれも2026年3月期の決算短信の数字から計算しました。
会社 | 自己資本比率 | ROA | ROE |
|---|---|---|---|
16.0% | 3.0% | 18.6% | |
5.2% | 0.56% | 10.9% | |
71.5% | 20.1% | 28.1% | |
94.6% | 12.1% | 12.8% | |
77.5% | 3.8% | 5.0% |
自己資本比率が低くROEが高い：ソフトバンク。ROAは3.0%ですが、自己資本比率16.0%（財務レバレッジ約6.3倍）でROEは18.6%になります。資本合計（純資産）を総資産で割ると25.2%ですが、子会社の他の株主の持ち分（非支配持分）を除いた自己資本では16.0%です（ソフトバンク 2026年3月期 決算短信 p.1）
銀行はレバレッジの極端な例：三菱UFJフィナンシャル・グループ。ROAは0.56%しかありませんが、自己資本比率5.2%（同約19.4倍）でROEは10.9%です。預金が負債に入るため、銀行の自己資本比率は5%前後になります（三菱UFJフィナンシャル・グループ 2026年3月期 決算短信 p.1）
自己資本比率が高くROEも高い：東京エレクトロン、キーエンス。東京エレクトロンは自己資本比率71.5%でもROAが20.1%あり、ROEは28.1%です（東京エレクトロン 2026年3月期 決算短信 p.1）。キーエンスは94.6%とほとんど負債のない財務で、ROE12.8%はROA12.1%とほぼ同じです（キーエンス 2026年3月期 決算短信 p.1）
自己資本比率が高くROEが低い：ヤマハ。自己資本比率77.5%で、ROAが3.8%にとどまるため、ROEは5.0%です（ヤマハ 2026年3月期 決算短信 p.1）
自己資本比率が70%を超える3社でも、ROEは5.0%から28.1%まで開いています。差を生んでいるのはROA（3.8〜20.1%）です。ROEの水準を決めているのはROAで、自己資本比率はそれを何倍に拡大するかを決めている、と読むと整理できます。
ROEの高さが借入頼みかを見分ける4つのチェック
自己資本比率とROAが分かれば、ROEの高さがどこから来ているかを切り分けられます。決算短信のサマリーには自己資本比率・総資産・純利益が載っているので、次の順に確かめます。
ROE÷ROAで財務レバレッジを出す：1÷自己資本比率と同じ値です。ソフトバンクは18.6%÷2.98%で約6.3倍、キーエンスは約1.1倍です。倍率が大きいほど、ROEのうち負債で上乗せされた部分が大きい
ROAを同じ業種の中央値と比べる：ROAが業種の中央値を上回っていれば、ROEの高さは事業の稼ぐ力に支えられています
自己資本比率を同じ業種の中央値と比べる：業種の中で目立って低いなら、ROEの高さのうちレバレッジによる分が大きいと見ます
ROEが変わった理由を2つに分ける：前期と比べて、ROAが動いたのか、自己資本比率が動いたのかを見ます。自己資本比率の低下だけでROEが上がった場合は、自社株買い・増配・借入のどれで下がったかを確かめます
業種別のROAの中央値は、次の記事にまとめています。
ROAの平均と目安｜上場企業は中央値4.1%・平均2.9%、法人企業統計では5.5%
ROA（総資産利益率）の平均を最新データで解説。上場3,673社の直近通期は平均2.88%・中央値4.10%で、赤字企業が平均を押し下げます。財務省「法人企業統計」の2025年度5.5%、33業種別の平均・中央値、5%基準の位置づけまで。
ROEを売上高純利益率・総資産回転率・財務レバレッジの3つに分けて見る方法は、デュポン分解として次の記事で扱っています。
デュポン分解とは｜ROEを3分解・5分解、大成建設のROE18.7%を本業・株式売却益・レバレッジに分ける
デュポン分解はROEを純利益率×総資産回転率×財務レバレッジに分ける方法。5分解では税・金利・本業の利益率まで見える。ROE11〜14%のキーエンス・サンドラッグ・東急不動産の違い、大成建設のROE18.7%の内訳を決算短信の数字で解説。
最適な自己資本比率はあるか——安全性と資本効率のトレードオフ
すべての会社に当てはまる「最適な自己資本比率」はありません。自己資本を厚くすれば赤字や不況に耐えやすくなる一方、使い道のない自己資本が積み上がるとROEは下がります。どこで釣り合うかは、会社の事業によって変わります。
上場企業のデータで言えるのは、自己資本比率20〜80%の広い範囲では、ROEの中央値が7.9〜9.4%とほとんど変わらないことです。この範囲の中なら、自己資本比率の水準だけでROEの良し悪しは決まりません。注意が要るのは両端だけです。
20%未満：赤字の会社が多い（10〜20%の帯で3割）。赤字が続いた結果として比率が下がった会社も含む
80%以上：ROAは高いままでも、ROEの中央値は6.41%に下がる
20〜80%の中のどこが適切かを左右するのは、主に利益の振れ幅です。
景気で利益が大きく動く事業：受注が景気の波で大きく変わる会社は、不況期の赤字や投資に備えて厚い自己資本を持ちやすい。業種の中央値は機械66.2%、電気機器61.2%（東京エレクトロンは71.5%）
料金収入が安定した事業：電力・ガス・鉄道のように収入を比較的見通しやすい会社は、設備を借入でまかなっても返済の計画を立てやすい。業種の中央値は電気・ガス業39.1%、陸運業40.3%
投資家としては、会社自身が資本政策をどう説明しているかを確かめるのが近道です。中期経営計画などで、目標のROE、目指す自己資本比率やD/Eレシオ（有利子負債÷自己資本）、手元資金の水準と余った資金の使い道を示している会社があります。ROEが株主の求めるリターン（株主資本コスト）を上回っているかという見方はROEの目安とWACC（加重平均資本コスト）とはで扱っています。
業種の中央値は、この記事と同じ上場企業の集計（直近通期、金融業を除く）です。業種ごとの自己資本比率の目安と、危険水域・高すぎる場合の見方は、次の記事で扱っています。
自己資本比率の目安と危険水域｜上場企業（金融除く）の中央値56.8%、30%未満は下位1割
自己資本比率の目安と危険水域を上場3,500社（金融業を除く）のデータで解説。中央値56.8%、30%未満は下位1割で、前期末20%未満の会社は翌期に4割近くが赤字。法人企業統計の2025年度41.8%、業種別の下位10%ラインも。
自社株買い・増配で自己資本比率を下げる動きと東証の要請
自社株買いと配当は、どちらも自己資本を減らして自己資本比率を下げ、ROEの分母を小さくします。配当は主に利益剰余金から支払われ、自社株買いで取得した株は自己株式として純資産から差し引かれるためです。東京証券取引所がプライム市場・スタンダード市場の全上場会社に「資本コストや株価を意識した経営」を要請したことで、資本の使い方が改めて問われています。
2023年3月：東証が要請。背景として、プライム市場の約半数、スタンダード市場の約6割の会社がROE8%未満・PBR1倍割れだと指摘した（東京証券取引所「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応について」p.2）
2026年4月：東証が要請をアップデート。まず成長投資を検討し、手元資金の適正水準を踏まえ、余った資金があれば株主還元に回すという「検討の優先順位」が重要だとした（東京証券取引所「『資本コストや株価を意識した経営』に関する要請のアップデート」p.5）
同じ資料によると、2026年3月1日時点でROE8%未満の会社はプライム市場で43%、スタンダード市場で60%、PBR1倍割れはそれぞれ27%と49%です。2022年7月と比べて、プライム市場のPBR1倍割れは23ポイント減りました（同 p.14）。
東証は、自社株買いや増配そのものを求めているわけではありません。2023年の資料は、自社株買いや増配が有効な場合もあるとしたうえで、「自社株買いや増配のみの対応や一過性の対応を期待するものではありません」と書いています。2026年のアップデートも、過剰な現預金を抱えていないかなど、資産の側の点検を期待しています（同 p.6）。
同じ200億円の自社株買いでも、原資によってROEの上がり方の中身が変わります。
手元の現金で買う：利息をほとんど生まない現預金が減るので総資産が縮み、ROAも上がる（図では6.0%→7.5%）。ROEの上昇（7.5%→10.0%）は資産効率の改善を伴う
借りて買う：総資産は変わらず、利息の分だけ純利益が減ってROAは下がる（6.0%→5.7%）。ROEの上昇（7.5%→9.5%）はレバレッジによるもの
投資家が確かめたいのは、還元の原資が余った現預金か借入か（キャッシュ・フロー計算書の財務活動と有利子負債の増減）と、還元のあとにROAが保たれているかです。1回限りの大型の自社株買いより、利益の範囲で続けられる還元方針かどうかが、ROEの持続性を左右します。
自社株買いでEPS・ROEが上がる仕組みと株価への影響は、次の記事で解説しています。
自社株買いとは｜EPS・ROE改善の仕組みと株価への影響
自社株買いの仕組み・目的・株価への影響をわかりやすく解説。EPS・ROE・PERなど財務指標への効果、メリット・デメリット、発表時の投資判断ポイントがわかります。
まとめ
自己資本比率とROEはROE＝ROA÷自己資本比率の関係。ROAが同じなら自己資本比率が低いほどROEは高く、赤字のときは深く沈む
上場3,492社（金融業を除く）では、自己資本比率10〜80%の帯でROEの中央値は7.9〜9.4%とほぼ横ばい。自己資本比率の高い会社ほどROAも高い。ROEが下がるのは80%以上の帯（6.41%）と、赤字が7割の10%未満の帯
黒字の会社だけなら20%台までの低い帯でROEが高い（10〜20%の帯で16.5%）が、その帯は赤字の会社も多い（30.3%）。30〜80%の帯は黒字の会社でもROAが上がり、ROEは8.5〜9.3%でほぼ横ばい
PBRの中央値は自己資本比率の低い帯ほど高い。自己資本が薄いとPBRの分母が小さくなる
ROEの高さはROAと自己資本比率に分け、それぞれを業種の中央値と比べて評価する。自社株買いによるROEの上昇は、原資が現金か借入か、ROAが上がったかで中身が違う
ROEの水準をどう評価するかは、業種別のデータとあわせて次の記事で解説しています。
ROEの目安は何%？｜伊藤レポート8%基準と業種別データで見る合格ライン
ROEの目安を業種別データで解説。伊藤レポートが示した8%基準の根拠、東証33業種のROE中央値一覧（全業種7.8%、情報・通信11.1%、医薬品−0.9%）、ROEが高い業種・低い業種の構造的理由、高ROEでも注意すべきケースまで網羅します。
