EBITDAと営業利益の違い｜差は償却費、JR東日本は2倍・キーエンスは1.03倍、IFRSと調整後EBITDAの落とし穴
EBITDAと営業利益の違いは、減価償却費などの「償却費」を引く前か後かです。EBITDAは営業利益に減価償却費（日本基準ではのれん償却費も）を足し戻した利益で、両者の差はほぼ償却費そのものです。
差の大きさは会社によって大きく違います。2026年3月期の実績で計算すると、JR東日本とNTTはEBITDAが営業利益の約2倍、関西電力は1.8倍、キーエンスは1.03倍でした。M&Aの多いGENDA（2026年1月期）は、のれん償却費も加わって2.7倍になります。
IFRSの会社では、営業利益に減損や訴訟の費用も入るため、差の中身が変わります。武田薬品工業は決算発表後の陪審評決を受けて2026年3月期の決算を修正し、営業利益が62億円まで落ちた一方、会社が示す調整後EBITDAは1兆4,572億円でした。
株主に残る利益を見るなら営業利益、借入の返済余力や設備の多い会社同士の比較ならEBITDAです。どちらを使う場合も、設備投資と並べて読むのが基本です。
この記事では、差がどこから生まれるのか、日本基準とIFRSで何が違うのか、営業赤字でもEBITDAが黒字になる仕組み、「調整後EBITDA」の足し戻しの読み方を、決算短信の数字で解説します。
この記事の内容（目次）
EBITDAと営業利益の違いは「償却費を引く前か後か」
営業利益は、売上高から売上原価と販売費及び一般管理費を引いた本業の利益です。EBITDAは、その営業利益に減価償却費を足し戻した「償却前」の利益です。決算書で実際に計算するときは、次の式が使われます。
EBITDAは Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation and Amortization の略で、「利払い前・税引前・償却前利益」と訳されます。名前どおりに計算するなら、税引前利益に支払利息と減価償却費を足し戻して求めます。武田薬品工業のように、当期利益から積み上げて開示する会社もあります。
減価償却費は、過去に買った設備やソフトウェアの代金を、使う年数に分けて計上する費用です。現金は買った年に出ていき、その後の年は帳簿上の費用だけが残ります。そのため2つの利益は、次のように性格が分かれます。
営業利益：設備の目減り（減価償却費）まで差し引いた利益。株主に残る利益の出発点になる
EBITDA：償却費を引く前の利益。本業が1年で生む現金の目安で、借入の返済余力や買収価格の物差しに使われる
EBITDAとは｜営業利益＋減価償却費で見るキャッシュ創出力の読み方
EBITDAの意味・読み方・計算式を初心者向けにわかりやすく解説。営業利益やEBITとの違い、EV/EBITDA倍率によるM&A・株式投資での活用法、メリット・デメリットまで網羅。
EBIT・経常利益とも違う——営業外損益と特別損益
EBITは「利払い前・税引前利益」で、税引前利益に支払利息を足し戻して求めるのが一般的です。日本基準の営業利益とEBITは、次の2点で食い違います。
営業外損益：受取配当金・為替差損益・持分法による投資損益はEBITに入り、営業利益には入らない。関連会社からの利益が大きい会社ほど差が開く（持分法適用会社とは）
特別損益：固定資産の売却益や減損損失はEBITに入り、営業利益には入らない
経常利益は、支払利息などの営業外損益まで差し引いた後の利益です。EBITDAは利息を引く前の利益なので、借入の多い会社ほど経常利益との差が開きます。
日本の会社が示すEBITDAは、営業利益に減価償却費を足して計算されることが多く、この場合は営業外損益や特別損益の影響を受けません。
差はどこから生まれる？3種類の償却費
営業利益とEBITDAの差は、費用の中に含まれている「償却費」の合計です。中身は大きく3つに分かれます。
有形固定資産の減価償却費：工場・線路・発電所・通信設備・店舗の内装など。鉄道・電力・通信で大きい
無形資産の償却費：自社で使うソフトウェアのほか、買収やライセンス取得で手に入れた製品の権利など。武田薬品工業は製品に係る無形資産の償却費だけで5,043億円ある（2026年3月期）
のれん償却費：日本基準だけで生じる。M&Aで払った上乗せ分（のれん）を20年以内で償却し、販売費及び一般管理費に入れる（企業結合に関する会計基準 第32項・第47項）
どれも「過去に払った現金」を後の年に配る費用で、その年には現金が出ていきません。そのため、償却費が大きい会社ほどEBITDAは営業利益より大きくなります。裏を返せば、EBITDAと営業利益の差が大きい会社は、設備の更新や買収に将来もお金を払い続ける必要がある会社でもあります。
決算短信とは｜1ページ目の読み方と投資判断に使う5つの数字
決算短信の定義・有価証券報告書との違い・サマリー情報の読み方を初心者向けに解説。投資家がまず見るべき売上高・営業利益・EPS・配当・業績予想の5項目と、TDnetでの閲覧方法まで。
業種で差はこれだけ違う——EBITDAは営業利益の1.03〜2.7倍
EBITDAと営業利益の差の大きさは、どれだけ設備を持って稼ぐかで決まります。業種の違う5社の直近通期を、決算短信の営業利益と、連結キャッシュ・フロー計算書の償却費で計算しました。
会社（決算期） | 営業利益（億円） | 償却費（億円） | EBITDA（億円） |
|---|---|---|---|
キーエンス（2026年3月期） | 5,958 | 172 | 6,130 |
関西電力（2026年3月期） | 4,376 | 3,383 | 7,759 |
JR東日本（2026年3月期） | 4,143 | 4,287 | 8,430 |
NTT（2026年3月期・IFRS） | 17,062 | 17,910 | 34,972 |
GENDA（2026年1月期） | 77 | 134 | 211 |
EBITDAは営業利益の何倍か（直近通期）
キーエンス：1.03倍。生産を協力工場に任せるファブレス体制で設備が軽く、償却費は営業利益の3%しかない（キーエンス 2026年3月期 決算短信 p.12）。営業利益で見てもEBITDAで見ても評価はほとんど変わらない（キーエンスの企業分析）
関西電力・JR東日本・NTT：1.8〜2.1倍。発電所・線路・通信網の減価償却費が営業利益と同じくらいある（関西電力 2026年3月期 決算短信 p.18、NTT 2025年度 決算短信 p.19）。営業利益だけを見ると、本業が生む現金のおよそ半分しか見ていないことになる
GENDA：2.7倍。ゲームセンターの機械などの減価償却費98億円に加え、M&Aで生じたのれんの償却費36億円が営業利益を押し下げている
5社のうちNTTだけがIFRSで、減価償却費には借りている建物や設備（使用権資産）の償却2,090億円が含まれます。NTTが自社で示すEBITDAは、使用権資産の償却を除き、固定資産の除却損や減損損失を足し戻した定義で3兆4,233億円、営業利益の2.0倍です（NTT 2025年度決算 説明資料 p.5・p.34、NTTの企業分析）。表の3兆4,972億円との差は、この定義の違いです。
日本基準とIFRSで「営業利益」の中身が違う
IFRSを採用する会社は、営業利益に入る項目が日本基準と違うため、EBITDAとの差の中身も変わります。ブラザー工業はIFRSに移行する際、日本基準で営業外損益・特別損益に表示していた科目のうち、金融取引に関連する項目以外はIFRSでは営業利益に含まれると説明しています（ブラザー工業「日本基準と国際会計基準（IFRS）との主な差異」）。
のれん：日本基準は毎年償却、IFRSは償却しない
日本基準では、のれんを20年以内で規則的に償却し、償却額は販売費及び一般管理費に入ります。IFRSでは償却せず、毎年の減損テストで価値が落ちたと判断したときだけ損失にします。
このため、M&Aの多い日本基準の会社は、営業利益がのれん償却費のぶん低く出ます。GENDAの2026年1月期は、のれん償却費36億円が営業利益77億円の半分近くに当たります。EBITDAで比べれば、のれん償却の有無による差は消えます。
日本基準でものれんを償却しない選択を認めるよう求める提案が出ていましたが、財務会計基準機構の企業会計基準諮問会議は2026年7月27日、一定の期間で償却する枠組みは変えないことで合意しました。代わりに、企業会計基準委員会が「のれん償却前営業利益」の情報提供のあり方を検討します（財務会計基準機構「のれんの会計処理に関するテーマ提案への対応状況」）。
のれんとは｜M&Aで生まれる無形資産と日本基準・IFRSの償却差異
のれん（会計）の意味・計算方法・日本基準とIFRSの償却ルールの違い・減損リスクを解説。M&A時に発生する無形資産の仕組みと、投資家がBSで確認すべきポイントがわかります。
IFRSの営業利益には一時的な損益が入る——武田薬品は62億円
IFRSには日本基準の「特別損益」にあたる区分がなく、日本のIFRS適用会社では、減損損失や訴訟の費用、資産の売却益も営業利益の中に入れるのが一般的です。現行のIFRSには営業利益の定義そのものがなく、2027年1月1日以後に始まる事業年度から適用されるIFRS第18号で、初めて定義された小計になります（IFRS財団「IFRS 18」）。
武田薬品工業は2026年5月13日に2026年3月期の決算を発表した後、5月18日（米国東部時間）に、便秘症治療薬AMITIZAをめぐる米国の反トラスト訴訟で陪審評決を受けました。期末時点にあった事象に関わる評決だとして、6月5日に決算を修正し、訴訟引当金（期末で合計4,035億円）を「その他の営業費用」に計上しています。
評決1つで、同じ年度の営業利益が修正前の4,088億円から62億円に動きました。前期の3,426億円も大きく下回っています（武田薬品工業 2026年3月期 決算短信（5月13日）p.1、同（2026年6月5日修正版）p.1・p.23）。
日本基準の会社であれば、訴訟の損失は特別損失として営業利益の外に表示されることが多い項目です。一方、IFRSの営業利益に減価償却費を足しただけのEBITDAでは、訴訟引当金は差し引かれたまま残ります。IFRSの会社のEBITDAを見るときは、一時的な費用を除いた数字か、含んだままの数字かを確かめる必要があります。
リース：IFRSでは家賃がEBITDAから差し引かれない
IFRS第16号では、店舗や事務所の賃借も「使用権資産」として資産に計上し、家賃は減価償却費と支払利息に分かれます。どちらもEBITDAでは足し戻すため、同じ家賃を払っていても、IFRSの会社のEBITDAは日本基準の会社より大きく出ます。
5社比較のNTTも、減価償却費に使用権資産の償却2,090億円が入っていました。NTTやリクルートのように、自社のEBITDAでは使用権資産の償却を足し戻さない定義を採る会社もあります（EBITDAマージンとは）。
GENDAは2027年1月期の第4四半期からIFRSを適用する予定で、その影響を「EBITDA約+150億円超、営業利益約+50億円超」と試算しています。前者はリース、後者は主にのれんを償却しなくなる効果です。
会社は、2027年1月期の調整後EBITDA予想300億円がIFRSでは約450億円になるとしています（GENDA 2026年1月期 決算説明資料 p.18）。事業も現金の出入りも同じまま、会計基準を変えるだけで調整後EBITDAが1.5倍になる計算です。
営業利益は赤字、EBITDAは黒字——JR東日本のコロナ期
営業赤字の年でも、償却費が大きい会社はEBITDAが黒字になります。コロナ禍で鉄道の利用が急減したJR東日本は、2021年3月期に5,204億円、2022年3月期に1,539億円の営業損失を出しました。
JR東日本の営業利益・EBITDA・設備投資
2021年3月期：営業損失5,204億円。減価償却費3,888億円を足してもEBITDAは1,315億円の赤字で、本業そのものが現金を生めなかった
2022年3月期：営業損失1,539億円に対し、減価償却費3,926億円を足したEBITDAは2,387億円の黒字。本業は現金を生んでいたが、線路や車両の目減りを賄うほどではなかった
2026年3月期：営業利益4,143億円、EBITDA8,430億円。コロナ前の2019年3月期（8,536億円）に近い水準に戻った
関西電力も、燃料価格が高騰した2023年3月期に営業損失521億円を出しましたが、減価償却費3,061億円を足したEBITDAは2,540億円の黒字でした（関西電力の企業分析）。
EBITDAが黒字でも、設備投資で消える
鉄道のような設備産業では、EBITDAのほとんどが設備の更新と増強に回ります。JR東日本の2019年3月期〜2026年3月期の8年間で、EBITDAの累計は4兆6,101億円、設備投資の累計は5兆6,310億円でした。営業キャッシュ・フローから設備投資を引いたフリーキャッシュフローは、8年のうち6年でマイナスです。
EBITDAの黒字が示すのは「借入の返済や設備投資に回せる原資がある」ことまでで、「株主に残る現金がある」ことまでは示しません。設備産業では、EBITDAと設備投資を必ず並べて見てください。
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「調整後EBITDA」は足し戻しの中身を確かめる
決算説明資料に出てくる「調整後EBITDA」は、会社が選んだ費用をさらに足し戻した独自の指標です。会計基準に定義がないため、何を足し戻したかで数字は大きく変わります。
武田薬品：営業利益62億円、調整後EBITDAは1兆4,572億円
武田薬品工業は決算短信の付録で、当期利益から調整後EBITDAまでの調整表を開示しています（武田薬品工業 2026年3月期 決算短信（修正版）A-15）。
項目 | 2026年3月期（億円） |
|---|---|
当期利益（損失） | −1,521 |
＋法人所得税費用 | 98 |
＋純支払利息 | 1,312 |
＋減価償却費及び償却費 | 7,211 |
＝EBITDA | 7,100 |
＋減損損失 | 1,457 |
＋その他の営業収益及び費用 | 5,167 |
＋その他の調整 | 848 |
＝調整後EBITDA | 14,572 |
足し戻した大きな項目を1つずつ見ると、「現金が出ていかない費用」とは言い切れないものが並びます。
製品に係る無形資産の償却費 5,043億円（減価償却費及び償却費7,211億円の内数）：過去の買収やライセンス取得で手に入れた製品の権利の償却。当時払った対価の配分なので、足し戻すと買収のコストがなかったことになる
減損損失 1,457億円：研究を中止したガンマ・デルタT細胞療法の基盤技術や、売上見通しを下げた肺がん治療剤アルンブリグの権利などの減損。過去に払った研究開発や買収の対価が回収できなかった分
その他の営業収益及び費用 5,167億円：訴訟引当金4,035億円のほか、事業構造再編費用などを含む。評決が確定すれば、訴訟の分は現金で払う。前年度も1,632億円を足し戻しており、「本業以外」とされる費用が毎年出ている
足し戻しの結果、調整後EBITDA（1兆4,572億円）は営業利益（62億円）の約234倍になりました。一方、同じ年度の資本的支出は4,109億円（有形固定資産1,760億円・無形資産2,349億円）で、会社が示す調整後フリー・キャッシュ・フローは6,845億円と、調整後EBITDAの半分以下です（同 A-12・A-16）。
会社は調整後EBITDAを主に財務レバレッジの監視に使っており、「調整後純有利子負債／調整後EBITDA倍率」2倍を目指しています（2026年3月期は2.6倍、同 A-13）。
借入の返済余力を見る物差しとしては意味があります。ただし株主にとっての利益水準は、営業利益・Core営業利益（1兆1,725億円）・フリーキャッシュフローと並べて読む必要があります。
GENDA：調整後EBITDAを上回る設備投資とM&A
日本基準のGENDAは、調整後EBITDAを「営業利益＋減価償却費＋のれん償却費＋M&A関連費用」と定義しています（GENDA 2026年1月期 決算短信 p.1）。2026年1月期の数字を、キャッシュ・フロー計算書と並べると次のとおりです。
調整後EBITDA 228億円：営業利益77億円＋減価償却費98億円＋のれん償却費36億円＋M&A関連費用17億円
営業キャッシュ・フロー 139億円：利息や法人税の支払い、運転資本の増加を差し引いた後の現金
設備投資 272億円：有形・無形固定資産の取得による支出。調整後EBITDAを上回る
M&Aの支出 448億円：子会社株式の取得と事業譲受の合計
営業キャッシュ・フローから設備投資を引くと133億円のマイナスで、M&Aの支出と合わせた不足分は借入金・社債と新株の発行でまかなっています（同 p.15〜16）。
M&A関連費用は、M&Aを続ける限り毎年発生する費用です。会社は、業績予想を調整後の指標に絞ったことで、M&A関連費用を理由とした予想の修正は原則なくなり、黒字の会社を買収するたびに期初の予想が上振れしていく見込みだとしています（GENDA 2026年1月期 決算説明資料 p.19）。
成長のための投資であることを差し引いても、調整後EBITDAだけでは、手元に残る現金の姿は見えません。
なお、IFRS第18号の適用後は、IFRSの会社が外部に示す独自の業績指標（経営者が定義した業績指標）も、財務諸表の中で開示することになります。
投資家はEBITDAと営業利益をどう使い分けるか
EBITDAと営業利益は、どちらが正しいかではなく、何を知りたいかで使い分けます。
同業他社の稼ぐ力を比べる
営業利益：設備の新しさや償却年数、のれん償却の有無で差が出る
EBITDA：その差を消して比べられる。ただしIFRSの会社は家賃が差し引かれないぶん大きく出る
借入の返済余力を見る
EBITDA：純有利子負債÷EBITDA（倍）が標準の物差しで、買収資金の多くを借りるLBOでも返済力の目安になる（LBOとは）。武田薬品工業は調整後ベースで2.6倍
営業利益：返済の原資としては小さく出すぎる
株主に残る利益で評価する（PER・EPS）
営業利益（その先の純利益）：設備の目減りまで差し引いた利益。PERの分母になるEPSも、こちら側の純利益から計算する
EBITDA：設備を買い直すための現金を含んだままなので、利益の水準を大きく見せる
鉄道・電力・通信などの設備産業を見る
EBITDAと設備投資を並べ、「EBITDA−設備投資」や「営業キャッシュ・フロー−設備投資」を見る
会社を丸ごと買う値段を測る
EBITDA：EV/EBITDA倍率が使われる（EBITDAとは）
売上高に対するEBITDAの割合（EBITDAマージン）で収益性を比べる方法は、業種ごとの水準とあわせて次の記事で解説しています。
EBITDAマージンとは｜日本企業全体で7.3%、業種別の目安と高くても現金が残らない会社の見分け方
EBITDAマージン＝（営業利益＋減価償却費）÷売上高の計算と目安を解説。法人企業統計2025年度の日本企業全体は7.3%（純粋持株会社を除く）、主な業種で卸売3.0%〜物品賃貸18.0%。JR東海・オービック・さくらインターネットの実例で、設備投資・EV/EBITDAとの読み方まで。
まとめ
違いは償却費：EBITDA＝営業利益＋減価償却費（日本基準はのれん償却費も）。決算短信のキャッシュ・フロー計算書から計算できる
差は業種で大きく違う：EBITDAは営業利益の、キーエンス1.03倍、関西電力1.77倍、JR東日本2.03倍、NTT2.05倍、GENDA2.74倍（直近通期）
IFRSは営業利益の中身が違う：減損・訴訟費用・売却益が営業利益に入るのが一般的で、のれんは償却しない。家賃は使用権資産の償却と利息に分かれ、EBITDAでは足し戻される
営業赤字でもEBITDAは黒字になりうる：JR東日本の2022年3月期。ただし設備産業ではEBITDAの多くが設備投資で消える
調整後EBITDAは調整表を読む：武田薬品工業は営業利益62億円に対し調整後EBITDA1兆4,572億円。設備投資やフリーキャッシュフローと並べる
EBITDAは「本業が生む現金の目安」、営業利益は「設備の目減りまで差し引いた利益」です。どちらか1つの数字で判断せず、2つの差がどこから来ているかを決算短信で確かめることが、決算を読み違えないための近道です。
