東京エレクトロン
Tokyo Electron Limited
電気機器 / 電機・精密
8,309円
出典:東証株価・決算短信よりKabuGraph算出 / 最終更新: 2026/11/20
投資ポイント
強み・成長ドライバー
- 1
コーター/デベロッパー世界シェア91%の独占的地位
CY2025のGartner調べ。ASMLの露光装置と必ず対で使われるため、最先端ファブの新設ごとにTELの装置が導入される構造です。
- 2
AI半導体スーパーサイクルの恩恵を幅広く享受
先端ロジック・HBM・アドバンストパッケージングのすべてに対応。2027年3月期上期は売上+41.3%・営業利益+67.2%と半期の過去最高で、初めて開示した通期予想は営業利益1兆1,690億円(+87.1%)です。
- 3
フィールドソリューション6,260億円のストック型収益
世界に出荷された86,000台以上のTEL装置に対する保守・アップグレードサービス。2027年3月期上期も約3,790億円(前年同期比+26%)と伸びが続いています。
- 4
配当性向50%+自社株買いの積極的株主還元
2026年3月期は配当に加え1,499億円の自社株買いを実施(総還元額4,374億円、総還元性向76%)。2027年3月期の配当予想は分割後で年間191円と過去最高で、10月には上限1,500億円の自己株式取得枠を新たに設定しました。
注意すべきリスク
- 1
中国売上比率34%と対中輸出規制リスク
中国比率は2026年3月期Q4に26.8%まで低下したものの、2027年3月期は第2四半期に36.4%まで上昇。成熟ノード向けにまで規制が及ぶ場合のインパクトは大きいです。
- 2
半導体設備投資サイクルの反転リスク
業界は景気循環性が高く、1年で売上17%減の実績あり。PER約38倍(2026年10月30日終値・決算発表前、会社予想ベースでは約25倍)の現バリュエーションでは成長期待の剥落が大きな下振れリスクとなります。
- 3
営業利益率35%目標とのギャップとR&D負担
2026年3月期は売上総利益率の低下(47.1%→45.3%)で営業利益率が25.6%に低下。2027年3月期は31.6%への回復を見込むものの、R&D費は3,350億円(+20.6%)に増え、中期計画の35%には届かない見込みです。
- 4
2026年3月期の最高益は政策保有株式の売却益による
営業利益は前期比10.4%減。純利益・EPS・配当の過去最高更新は投資有価証券売却益1,155億円に支えられており、本業の増益によるものではありません。
事業概要
東京エレクトロンは世界有数の半導体製造装置メーカーです。半導体プロセス用の製造装置を開発・製造し、世界の大手半導体メーカーに提供。国内製造の装置を米国・韓国・欧州などの子会社を通じて販売・保守。次世代デバイス技術の研究開発に積極的に取り組み、27社の関係会社で構成。
主要事業
半導体製造装置 — デバイスプロセス用装置の開発・製造・販売
保守サービス — 製造装置の保守・メンテナンスサービス
研究開発 — 次世代プロセス技術の研究開発
株価推移
業績ハイライト2026/3(百万円)
売上高
2,443,533
+0.5% YoY
営業利益
624,936
-10.4% YoY
純利益
574,454
+5.6% YoY
営業利益率
25.6%
企業評価
総合スコア 4.0 / 5
成長性
4
収益性
5
安全性
5
規模
5
割安度
1
競合・類似銘柄
成膜・洗浄・露光・切断など半導体の前工程・後工程で使う製造装置を手がける。半導体メーカーの設備投資サイクルに業績が大きく振られる。
東京エレクトロンは世界有数の半導体製造装置メーカーです。半導体プロセス用の製造装置を開発・製造し、世界の大手半導体メーカーに提供。国内製造の装置を米国・韓国・欧州などの子会社を通じて販売・保守。次世代デバイス技術の研究開発に積極的に取り組み…
銘柄の分類・事業概要はKabuGraph調べ