「投資指標」の記事

デュポン分解はROEを純利益率×総資産回転率×財務レバレッジに分ける方法。5分解では税・金利・本業の利益率まで見える。ROE11〜14%のキーエンス・サンドラッグ・東急不動産の違い、大成建設のROE18.7%の内訳を決算短信の数字で解説。

EBITDAマージン＝（営業利益＋減価償却費）÷売上高の計算と目安を解説。法人企業統計2025年度の日本企業全体は7.3%（純粋持株会社を除く）、主な業種で卸売3.0%〜物品賃貸18.0%。JR東海・オービック・さくらインターネットの実例で、設備投資・EV/EBITDAとの読み方まで。

自己資本比率の目安と危険水域を上場3,500社（金融業を除く）のデータで解説。中央値56.8%、30%未満は下位1割で、前期末20%未満の会社は翌期に4割近くが赤字。法人企業統計の2025年度41.8%、業種別の下位10%ラインも。

イールドスプレッド（長期金利−株式益回り）とイールドレシオ（長期金利÷益回り）の式と読み方。東証プライムは2026年8月末に−1.87ポイント・0.61倍と2013年以降で最も割高寄り。1986年からの推移（バブル末期は＋4.2ポイント）、米国の現状、使い方と限界まで。

固定長期適合率の目安は100%以下。財務省「法人企業統計」2025年度では全産業79.5%で、100%を超える業種は電気業108.1%と純粋持株会社102.6%だけでした。流動比率との表裏の関係、九州電力106.8%など実例の読み方、決算短信での計算手順まで。

固定比率は固定資産÷自己資本×100で、設備など長く使う資産を返済不要の資金でどこまで賄えているかを示します。目安は100%以下ですが、法人企業統計の2025年度は全産業133.8%、電気業378.6%。100%超の読み方と決算短信での計算手順を実例で解説します。

自己資本比率とROEは「ROE＝ROA÷自己資本比率」の関係。上場3,492社では自己資本比率10〜80%の帯でROE中央値が7.9〜9.4%とほぼ横ばい、80%以上は6.4%。ROA・PBRとの関係、実例5社、自社株買いと東証の要請まで。

自己資本比率は自己資本÷総資産×100で、返済不要のお金で資産の何割をまかなっているかを示します。金融業を除く上場3,500社の中央値は56.8%。計算式、キーエンス・トヨタの読み方、業種差、ROEとの関係、銀行の規制上の比率との違いを解説。

EBITDAと営業利益の違いは償却費を引く前か後か。JR東日本とNTTはEBITDAが営業利益の約2倍、キーエンスは1.03倍。IFRSでは減損や訴訟費用も営業利益に入り、武田薬品は営業利益62億円に対し調整後EBITDA1.46兆円。使い分けを実例で解説。

親会社株主に帰属する当期純利益は、当期純利益から子会社の外部株主の取り分を引いた親会社の株主の利益で、EPS・PER・ROEの分子です。日本郵政は当期純利益7,435億円の49.6%が非支配株主の取り分。短信での見つけ方や包括利益との違いも解説。

伊藤レポートは2014年8月に経済産業省が公表し、最低限8%を上回るROEを求めた報告書です。2.0・人材版・3.0の違い、CGコード・東証要請との関係、東証のROEが公表時7.6%→8.7%、PBRが1.2倍→1.8倍になった推移とPERの寄与まで。

PER・PBR・ROEを6枚の図解で整理。3つは株価・純利益・純資産の割り算で、PBR＝PER×ROEは約分で成り立ちます。PER×PBRの4象限マップと、中外製薬（PBR5.17倍）・日本郵政（0.75倍）など大型株10社の実数（2026年9月28日時点）で読み方を確かめます。