配当利回りの平均と相場｜有配株の中央値は2.6%、4%以上は上位2割弱
日本株の配当利回りは、市場全体の平均で2%前後です。配当を出している上場企業の中央値は2.63%で、4%以上あれば上位2割弱に入ります（2026年10月14日終値、KabuGraph算出）。
この記事では、平均の出し方による違い、何%から高配当と言えるか、業種別の水準、日経平均・TOPIX・S&P500の配当利回りと、S&P500の年平均リターンを解説します。配当利回りの計算式は配当性向と配当利回りの違いで解説しています。
この記事の内容（目次）
配当利回りの平均は？日本株は2%前後、「どの平均か」で変わる
配当利回りは「1株当たり年間配当金÷株価×100」で求める、株価に対して1年に受け取る配当の割合です。市場全体の平均は、日本取引所グループ（JPX）が毎月「株価平均・株式平均利回り」で公表しています。2026年9月の東証プライム市場は、加重平均利回り1.92%・単純平均利回り2.21%でした（どちらも9月の月中平均）。
市場 | 加重平均 | 単純平均 | 有配会社平均 |
|---|---|---|---|
プライム | 1.92% | 2.21% | 2.26% |
スタンダード | 2.53% | 2.43% | 2.53% |
グロース | 0.54% | 0.81% | 1.94% |
3つの値は計算の仕方が違います。
単純平均利回り：1株配当の合計÷株価の合計（単元株数で100株あたりにそろえて計算）。配当を出していない会社も配当0円として入る（東京証券取引所「株価平均等算出上の株価等の取扱い変更について」2015年4月）
有配会社平均利回り：同じ計算を、配当を出している会社だけで行った値。単純平均・加重平均が月中の平均なのに対し、こちらは月末（2026年9月末）の値
加重平均利回り：上場株式数で重みを付けた平均利回り（大和証券「金融・証券用語解説：平均利回り」）。株数で重みを付けるので、配当の総額を時価総額の合計で割った値になり、時価総額の大きい会社の利回りが強く効く
配当は実績：どれも会社が公表した確定値の配当で計算している（JPX 統計月報「5-1 平均利回り」の注（2026年8月））
配当性向と配当利回りの違い｜利回り＝配当性向÷PER、組み合わせで見る減配リスク
配当性向は利益のうち配当に回した割合、配当利回りは株価に対する配当の割合で、配当利回り＝配当性向÷PERでつながる。ソフトバンク・積水ハウス・キーエンスで計算し、上場企業を4つの型に分けると、高利回り×低性向でも翌期に約2割が減配。実績と予想の違いも解説。
上場企業の中央値は2.63%、平均は2.74%
個別の会社の利回りを1社ずつ並べると、見え方が変わります。KabuGraphが上場企業（プライム・スタンダード・グロース）の3,698銘柄（優先株を含む）を集計すると、配当を出している3,044社の配当利回りの中央値は2.63%、平均は2.74%でした。残りの654銘柄は無配・実績なしで、無配の会社のほか、優先株と、直近の通期実績が無い新規上場・持株会社化直後の会社を含みます（2026年10月14日終値、直近の通期実績の1株配当で計算）。
上場企業の配当利回りの分布（有配3,044社）
中央値：2.63%（利回り順に並べてちょうど真ん中の会社）
平均：2.74%（利回りの高い会社に少し引き上げられる）
真ん中の半分：1.68〜3.64%（下位25%と上位25%のライン）
無配・実績なしを0%として含めると：中央値2.27%
山は2.5〜3%（436社）にあり、2〜3.5%に約4割（1,201社）が集まります。直近の通期は、期末が2025年8月〜2026年8月の決算が中心（3月期が2,108社）です。
JPXの平均が中央値より低いのは計算の仕方が違うから
同じ2026年10月14日終値から、プライム市場のうち株価と時価総額がそろう1,546銘柄についてJPXと同じ式で計算し直すと、加重平均1.92%・単純平均2.21%で、JPXの9月の値とほぼ一致しました。無配を0円として入れたグロース市場の単純平均も0.81%で、JPXの値と同じです。一方、プライムの有配1,494社の中央値は2.62%です。
加重平均は大きな会社に引っ張られる：時価総額1兆円以上の会社（有配213社）の利回りの中央値は2.03%で、300億〜1,000億円の会社（2.93%）より0.9ポイント低い。加重平均では時価総額の大きい会社ほど重みが大きいので、値が低めに出る
単純平均は株価の高い株と無配の会社に引っ張られる：1株配当の合計を株価の合計で割るので株価の高い銘柄ほど効き、無配の会社は配当0円で入る
中央値は1社1票：大きな会社も小さな会社も同じ重みで数える
市場区分別：スタンダードが高く、グロースは無配・実績なしが6割超
プライム：中央値2.62%（有配1,494社／1,553銘柄）
スタンダード：中央値2.78%（有配1,337社／1,551銘柄）
グロース：中央値1.76%（有配213社／594銘柄）
グロース市場は381銘柄（64%）が無配・実績なしで、配当を出している会社の中央値も1%台です。JPXの加重平均でもグロースは0.54%（2026年9月）にとどまります。
配当利回りの相場観｜何%から高配当と言える？
高配当株の線引きは、使う人によって違います。たとえば世界の株価指数をつくるMSCIの高配当指数は、新しく採用する銘柄に配当利回りが親指数（その国・地域のMSCIの株価指数）の1.3倍以上であることを求め、採用済みの銘柄は親指数の利回り以上なら残します（MSCI「High Dividend Yield Indexes Methodology」2025年8月 p.3・p.6・p.7）。市場全体との比較で決める、相対的な線です。仮にプライムの加重平均1.92%の1.3倍とすると2.5%になります。
3%・4%という区切りが、上場企業の中でどの位置に当たるかを分布で確かめました。
配当利回り | 会社数 | 有配に占める割合 |
|---|---|---|
2%以上 | 2,056社 | 67.5% |
3%以上 | 1,219社 | 40.0% |
3.5%以上 | 855社 | 28.1% |
4%以上 | 540社 | 17.7% |
5%以上 | 179社 | 5.9% |
6%以上 | 45社 | 1.5% |
3%は「中央値より少し上」：中央値2.63%を少し上回る線で、配当を出している会社の4割が当てはまる
4%で上位2割弱、4.5%で上位1割：上位25%のラインは3.64%、上位10%のラインは4.53%
5%以上は6%（179社）、6%以上は1.5%（45社）：ここまで高いと、一時的な特別配当や、株価が大きく下がって利回りが膨らんだ会社が混ざる（下の注意を参照）
「4%以上なら上位2割弱」と覚えておくと、銘柄ページの利回りを位置づけやすくなります。ただし、業種によって水準が違います（次の章）。
この表は実績の配当で計算しています。日経電子版の予想配当利回りは日経の記者予想の配当で計算しており（日本経済新聞 電子版ヘルプ「予想配当利回り」）、プライム全銘柄では予想（2.43%）が実績（2.19%）を0.24ポイント上回っていました（2026年10月14日）。予想利回りを見るときは、市場全体で0.2ポイントほど高く出る分を割り引いて、この表と比べます。
10年国債の利回りと比べると
2026年10月14日の10年国債利回りは3.015%でした（財務省「国債金利情報」）。上場企業の配当利回りの中央値（2.63%）は、10年国債の利回りを下回っています。国債を上回る利回りの会社は、有配3,044社のうち1,196社（39%）です。
ただし国債の利息は発行時に決まっているのに対し、配当は業績や方針で増減し、株価も動きます。株式全体の利回りを国債と比べるときは、配当利回りではなくPERの逆数の益回りを使う方法もあり、次の記事で解説しています（イールドスプレッドも参照）。
株式益回りとは？配当利回りとの違いと計算式｜国債との差は2013年以降で最小（2026年8月）
株式益回り（益利回り）はEPS÷株価で求めるPERの逆数です。配当利回りとの違い、10年国債利回りとの比べ方を解説。東証プライムの益回り4.81%と国債2.94%の差は1.87ポイントで、2013年以降で最小です（2026年8月末）。
記念配当とは｜一度きりの上乗せ配当、特別配当との違いと利回りの見方
記念配当は創立・上場の周年などを記念して普通配当に1回だけ上乗せする配当。法令上の区別はなく、内訳は適時開示と決算短信の注記で確かめる。中外製薬の実績利回り4.41%は普通配当だけなら1.98%（2026年10月13日終値）。翌期の減配の見方や税金も解説。
高配当株だけに絞る投資の注意点は、次の記事で数字とともに解説しています。
高配当株をおすすめしない理由｜配当込みのリターンでも勝つとは限らない
高配当株をおすすめしない理由をデータで検証。配当込みのリターンは長期では上回った方が多いが、2017年9月末からの5年は市場全体に負けるなど時期次第。株価の急落で利回りが上がった株は6割が翌期に減配した（2017〜2025年）。
業種別の配当利回り｜証券・建設・鉄鋼が高く、小売・精密機器は低い
業種ごとの中央値を並べると、最も高い証券、商品先物取引業（4.50%）と最も低い小売業（1.96%）では2.5ポイントの差があります。
3%を超える業種は10：証券、商品先物取引業4.50%、建設業3.57%、鉄鋼3.50%、石油・石炭製品3.47%、その他金融業3.37%、不動産業3.32%、輸送用機器3.29%など
2%前後の業種：小売業1.96%、精密機器1.98%、非鉄金属2.04%、電気機器2.08%、食料品2.11%
銀行業は2.21%：全体の中央値（2.63%）を下回り、3%以上は有配78社のうち6社
社数の少ない業種は振れやすい：空運業（有配4社）、鉱業（5社）、石油・石炭製品（7社）などは、1社の値で中央値が大きく動く
日経平均・TOPIXの配当利回り｜日経平均は実績1.58%・予想1.73%
日経平均株価の配当利回りは、2026年10月14日時点で前期基準（実績）1.58%、予想1.73%でした。日本経済新聞社が毎日公表している「国内の株式指標」の値で（2026年10月15日閲覧）、同じ日のプライム全銘柄も並んでいます。
対象 | 実績（前期基準） | 予想 |
|---|---|---|
日経平均 | 1.58% | 1.73% |
プライム全銘柄（単純） | 2.19% | 2.43% |
プライム全銘柄（加重） | 1.90% | 2.10% |
新聞に載る値は単純平均：日経平均プロフィルは、日本経済新聞に掲載している単純平均の値と、指数ベースの値の2種類を出している（日本経済新聞社「日経平均プロフィル ユーザーズ・ガイド」p.6）
予想は日経の予想配当：通期の配当で、本決算の発表日の翌日から次の期の予想に切り替わる（同 p.6）。前期基準は実績の配当金で計算する（日本経済新聞 電子版ヘルプ「国内の株式指標」）
株価の高い銘柄ほど効く：単純平均は「予想1株配当の合計÷株価の合計」（売買単位で換算）なので、株価の高い銘柄の利回りが結果に大きく効く（同 p.6）
日経平均の実績利回り（1.58%）はプライム全銘柄（2.19%）より0.6ポイント低い水準です。どちらも同じ単純平均の式ですが、日経平均は225銘柄だけで計算するため、プライム全体の値とは一致しません。日経平均の配当利回りの日々の値は、日本経済新聞社の「日経平均プロフィル ヒストリカルデータ」で確かめられます。
日経平均PERの推移｜リーマン後9.5倍・2009年286倍から2026年17倍までの読み方
日経平均PER（株価収益率）の推移を2004年からのチャートで解説。リーマン・ショック後の9.5倍と100倍超、コロナ禍の36.9倍、2026年9月の17倍前後まで各局面の背景を整理し、「14〜16倍」が目安とされる根拠と過去の分布、金利上昇で変わる点、加重平均と指数ベースの違いをまとめます。
TOPIXの配当利回りは1.87%
TOPIX（東証株価指数）の配当利回りは、JPXのファクトシートに月末の値が載っています。2026年9月30日時点は1.87%でした（JPX「TOPIXファクトシート」2026年9月30日時点 p.2）。TOPIXは浮動株時価総額で重みを付ける指数で（JPX「TOPIX（東証株価指数）」）、値も同じく時価総額で重みを付けたプライムの加重平均（1.92%）に近い水準です。ファクトシートは毎月同じURLで更新されるので、10月末以降はリンク先が最新月の値に置き換わります。
日本株の平均配当利回りの推移｜2000年前後は1%未満、2008年以降は2%前後
JPXの統計は1998年1月から月ごとにさかのぼれます。東証一部（2022年4月以降はプライム市場）の加重平均利回りは、1998〜2007年は0.6〜1.4%で120か月のうち69か月が1%を下回っていましたが、2008年以降は1.5〜3.0%の範囲で、2%前後を中心に推移しています。
東証の平均配当利回り（東証一部→プライム）
最も低かったのは2000年2月の0.62%（加重平均、月中平均）
最も高かったのは2009年3月の3.01%：株価が大きく下がった時期で、利回りが上がった
2013年1月〜2026年9月の月の平均は2.02%（加重平均）。2026年9月の1.92%はこれをやや下回る
ここ数年は配当が増えても利回りは上がっていません。プライムの有配会社の平均配当金は2022年（4〜12月の平均）の57.30円から2026年8月末の75.93円へ3割余り増えましたが、同じ期間に単純平均利回りは2.20%から2.17%とほぼ横ばい、加重平均利回りは2.33%から1.91%に下がりました（JPX 統計月報「5-1 平均利回り」2026年8月）。配当の増え方を株価の上昇が上回ったためです。
S&P500の配当利回りの平均｜長期は4.2%、2026年は1.1%と過去最低水準
S&P500の配当利回りは2026年6月時点で1.10%です。2026年5〜6月の値は1871年以降の月で最も低く、ITバブル期の2000年8月（1.11%）も下回っています（ロバート・シラー教授のデータよりKabuGraph算出）。
S&P500の配当利回り（1871〜2026年）
期間（〜2026年6月） | 配当利回りの平均 |
|---|---|
1871年1月〜 | 4.21% |
1950年1月〜 | 3.06% |
1990年1月〜 | 1.97% |
2000年1月〜 | 1.79% |
2016年1月〜 | 1.66% |
2026年6月 | 1.10% |
「S&P500の配当利回りの平均」は、いつからの平均かで4%台から1%台まで変わります。2000年以降は318か月のうち241か月（76%）が2%を下回っています。
直近の低下は株価の上昇が大きかったためです。2016年6月から2026年6月までの10年で、S&P500の1株当たり配当（12か月合計）は年6.3%ずつ増えましたが、株価は年13.6%上がり、配当利回りは2.13%から1.10%に下がりました（月中平均の株価で計算）。
配当利回りだけでは米国株の還元を測れない
米国企業は、配当に加えて自社株買いで株主に還元する比重を高めてきました。グルロン（Grullon）とミカエリー（Michaely）は、企業が本来なら配当の増額に回したはずの資金で自社株買いを行うようになり、配当から自社株買いへの置き換えが進んだと結論づけています（Grullon & Michaely「Dividends, Share Repurchases, and the Substitution Hypothesis」Journal of Finance 57巻4号、2002年）。配当利回りが低いことは、そのまま「株主への還元が少ない」ことを意味しません。
直近の規模では、S&P500の2025年9月までの12か月の自社株買いは1兆200億ドルで、配当の6,649億ドルを上回りました。同じ12か月の利回りに直すと、配当1.17%に対して自社株買い1.79%、合わせて2.95%です（S&P Dow Jones Indices 2025年12月18日の発表。配当利回りはシラー教授のデータと計算の仕方が違う）。
S&P500の配当利回り・PER・益回りの月ごとの推移は、KabuGraphの米国株のPER・CAPE（S&P500）のページで確かめられます。
シラーPER（CAPE）とは｜S&P500は40.6倍、ITバブル以来の高水準
シラーPER（CAPE）は株価を過去10年のインフレ調整後の平均利益で割った指標。S&P500は2026年9月に40.6倍と1881年以来の中央値16.6倍の約2.4倍。30倍以上で始めた10年の実質リターンは平均年−1.0%。計算方法・推移・限界を解説。
「S&P500の利回りの平均」が年平均リターンなら｜配当込みで年10%前後
「S&P500の利回り」は、配当利回りではなく1年あたりの平均リターン（値上がり益と配当の合計）の意味で使われることもあります。シラー教授のデータで、配当を毎月再投資したとして計算すると、1925年12月から2025年12月までの100年間の年平均リターンは名目10.4%、物価の上昇を除いた実質で7.3%でした（KabuGraph算出）。
期間 | 名目 | 実質 | 配当利回りの平均 |
|---|---|---|---|
1871〜2025年 | 9.4% | 7.1% | 4.2% |
1926〜2025年 | 10.4% | 7.3% | 3.6% |
1957〜2025年 | 10.6% | 6.7% | 2.8% |
1976〜2025年 | 12.0% | 8.1% | 2.6% |
1996〜2025年 | 10.3% | 7.6% | 1.8% |
2006〜2025年 | 10.9% | 8.2% | 1.9% |
2016〜2025年 | 14.7% | 11.2% | 1.7% |
2025年までの30年以上の期間では、配当込みの名目リターンは年9〜12%でした。ただし、30年間を始めた年でずらすと幅が広がります。1871〜1995年の各年12月に始めた125通りの30年間では、名目は年5.1%（1902年12月〜1932年12月）から13.7%（1974年12月〜2004年12月）まで、実質は年3.3%（1890年12月〜1920年12月）から10.4%（1931年12月〜1961年12月）まで散らばり、中央値は名目9.9%・実質6.8%でした（KabuGraph算出）。30年持っても、始めた時期によって結果は大きく違います。
数字を読むときは、次の点でも値が変わります。
名目か実質か：名目10.4%を物価の上昇（年2.9%）で割り引くと実質7.3%。年率は掛け算でつながる（1.104÷1.029≒1.073）ので、引き算の7.5%とは0.2ポイントずれる
配当込みか株価だけか：株価だけなら年6.5%（1926〜2025年）。配当を再投資すると10.4%になり、差は3.9ポイント
「年平均」の出し方：毎年のリターンを単純に平均すると12.2%（1926〜2025年の100年）で、複利で増えた結果から逆算した年率（10.4%）より高く出る。実際に資産が何倍になったかを表すのは後者
マイナスの年もある：1926〜2025年の100年のうち26年は、12月どうしで比べてマイナス
円で投資すると為替の影響が加わる：上の値はドル建て。円で投資した人のリターンはドル円の動きで上下する
配当利回りの平均と比べるときの注意点
実績か予想か：KabuGraphの銘柄ページとJPXの統計は実績の配当、日経の「予想」は日経の予想配当で計算している。プライム全銘柄では予想（2.43%）が実績（2.19%）を0.24ポイント上回っていた（2026年10月14日）。比べるときは同じ基準どうしで
特別配当・記念配当：1回限りの上乗せで実績利回りが跳ねる。普通配当だけで計算し直す（記念配当とは）
株価が下がると利回りは上がる：業績の悪化で株価が下がった会社は、配当が減る前の実績利回りが高く見える。配当性向（利益のうち配当に回した割合）と業績も合わせて確かめる（配当性向の平均と目安・配当性向が高すぎる会社）
平均の種類をそろえる：単純平均・加重平均・中央値で0.7ポイントほど違う。個別株は中央値や業種の中央値と、指数の利回りは加重平均と比べる
REIT・インフラファンドは別物：分配金の仕組みが株式と違うため、この記事の集計から除いている。分配金利回りは株式の平均と比べない（インフラファンドの分配金利回りも参照）
【投資テーマ解説】J-REIT（不動産投資信託）｜分配金利回り5%超・全58銘柄のセクター別特徴と投資戦略
J-REIT市場の仕組み・導管性要件から、オフィス・物流・ホテル・住宅・商業施設のセクター別特徴、主要銘柄の投資指標比較、金利環境を踏まえた投資戦略まで、個人投資家向けに徹底解説します。
配当性向の水準（上場企業の中央値など）は、次の記事で解説しています。
配当性向の平均と目安｜上場企業の中央値は36%、30%以上が3社に2社
配当性向の平均と目安を上場企業2,906社の決算短信で集計。中央値35.8%、平均53.1%、30%以上が67.5%（2026年10月14日時点）。市場区分・33業種別の水準と10年の推移、東証集計の38.1%、投資家が望む水準、S&P500との比較も解説。
よくある質問
日本株の配当利回りの平均は何%？
東証プライム市場全体では加重平均1.92%・単純平均2.21%です（JPX、2026年9月）。上場企業を1社ずつ並べた中央値は2.63%、平均は2.74%でした（有配3,044社、2026年10月14日終値、KabuGraph算出）。個別株の利回りを比べるなら中央値が目安になります。
配当利回りは何%あれば高配当？
決まった線はありません。上場企業の分布では、3%以上が配当を出している会社の40%、4%以上が18%、5%以上が6%です。4%を超えれば上位2割弱ですが、特別配当や株価の下落で利回りが膨らんでいないかを確かめてください。
日経平均の配当利回りはどこで確認できる？
日本経済新聞社の「日経平均プロフィル」と日経電子版の「国内の株式指標」で毎日公表されています。2026年10月14日は実績1.58%・予想1.73%で、予想は日経の予想配当、新聞に載るのは単純平均の値です。
S&P500の配当利回りはなぜ低い？
2026年5〜6月の約1.10%は、1871年以降の月で最も低い水準です。2016年6月からの10年で株価が年13.6%上がり、配当の伸び（年6.3%）を上回ったことに加え、米国企業は自社株買いでも還元しています。2025年9月までの12か月の自社株買いは1兆200億ドルで、配当（6,649億ドル）を上回りました（S&P Dow Jones Indices）。
S&P500の年平均リターン（利回り）は？
配当を再投資した年平均リターンは、1926〜2025年の100年で名目10.4%、実質7.3%、1996〜2025年の30年で名目10.3%です（シラー教授のデータよりKabuGraph算出、ドル建て）。ただし30年間でも、始めた年によって名目で年5.1〜13.7%の幅があります。
