三菱ケミカルグループ
Mitsubishi Chemical Group Corporation
化学 / 素材・化学
1,033円
出典:東証株価・決算短信よりKabuGraph算出 / 最終更新: 2026/11/19
投資ポイント
強み・成長ドライバー
- 1
半導体関連材料・光学フィルムの高付加価値事業
スペシャリティマテリアルズ事業でEUVレジスト用ポリマー・ドライレジストプリカーサー、半導体精密洗浄サービス、OPLフィルムなど、生成AI・先端半導体投資の恩恵を受ける高付加価値製品を持つ。2027/3上期のコア営業利益は704億円(+77%)。
- 2
田辺三菱製薬売却で化学事業に集中
5,100億円の売却資金で財務改善と成長投資を加速。「KAITEKI」ポートフォリオ転換により低収益事業からの脱却を目指す。
- 3
2027年3月期に大幅利益回復を見込む
11月5日にコア営業利益3,400億円(+51.1%)、純利益1,450億円へ上方修正。前期の約1,950億円の非経常損失の剥落に、半導体関連の好調と在庫評価益が加わる(田辺三菱製薬の売却益は2026/3期に計上済み)。上期のコア営業利益は2,028億円(+60.9%)。
- 4
PBR1倍割れの低い評価
2026/3実績ベースではPER約116倍だが、2027/3会社予想ベースでは約9.4倍、PBRは0.77倍(2026年11月6日終値)。予想には在庫評価益も入る。構造改革の成否でバリュエーション修正余地あり。
注意すべきリスク
- 1
MMA事業の中国増産攻勢による市況悪化
MMA事業は中国メーカーの増産で2026/3に赤字転落。2027/3上期は13億円の黒字だが7〜9月は赤字に戻り、通期は0億円の見込み(期初予想40億円)。ベーシックマテリアルズも構造的な過剰供給に直面し、石油化学事業の分社化・再編を検討中。
- 2
事業撤退損失・減損リスクの継続
2026/3の営業利益301億円は、コークス・炭素材事業の撤退損失(約800億円)、早期退職の特別退職金(319億円)、減損損失(614億円)など1,949億円の非経常項目を含む。炭素材は継続に変更し約90億円を戻し入れるが、構造改革で追加損失の可能性は残る。
- 3
売上規模の縮小と増収の中身
田辺三菱製薬の連結除外で2026/3の売上収益は3.7兆円に縮小(同社を含む当初開示値比で▲16%)。2027/3は4.06兆円へ増収予想だが、上期の増収には原料高に伴う販売価格の上昇や為替も入る。化学事業での成長力の証明が求められる。
- 4
下期の反動と在庫評価損益の悪化
2027/3上期はナフサ高騰で在庫評価損益が前年同期差+504億円と、増益767億円の多くを占めた。会社は下期のコア営業利益を1,372億円(上期2,028億円)と見込み、需要の反動や在庫評価損益の悪化、7月の熊本地震の影響を挙げる。
事業概要
日本最大の総合化学メーカー。子会社350社・関連会社等139社のグローバル体制で、スペシャリティマテリアルズ(機能性フィルム・炭素繊維複合材料・半導体関連材料等)、MMA&デリバティブズ(メタクリル酸メチルのモノマー・ポリマー)、ベーシックマテリアルズ&ポリマーズ(石化原料・汎用樹脂)、産業ガス(日本酸素ホールディングス)の4セグメントで事業を展開し、高機能素材から基礎化学品まで幅広い製品群を持つ。
主要事業
スペシャリティマテリアルズ — 機能性フィルム、半導体関連材料、炭素繊維複合材料等の高機能素材
MMA&デリバティブズ — MMA(メタクリル酸メチル)モノマー・ポリマーの製造販売
ベーシックマテリアルズ&ポリマーズ — 石油化学原料、汎用樹脂、エチレン等の基礎化学品
産業ガス — 日本酸素ホールディングス(旧 大陽日酸)を中核とした酸素・窒素等の産業用ガス事業
株価推移
業績ハイライト2026/3(百万円)
売上高
3,703,988
-16.0% YoY
営業利益
30,078
-84.7% YoY
純利益
11,829
-73.7% YoY
営業利益率
0.8%
企業評価
総合スコア 2.6 / 5
成長性
2
収益性
2
安全性
3
規模
5
割安度
1
競合・類似銘柄
石油化学・基礎化学品の一貫生産を持ちながら、電子材料や機能性樹脂まで幅広く展開する大手化学メーカー。コンビナートを抱え、市況と機能材料の両方で業績が動く。
日本最大の総合化学メーカー。子会社350社・関連会社等139社のグローバル体制で、スペシャリティマテリアルズ(機能性フィルム・炭素繊維複合材料・半導体関連材料等)、MMA&デリバティブズ(メタクリル酸メチルのモノマー・ポリマー)、ベーシック…
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