三菱ケミカルグループ

Mitsubishi Chemical Group Corporation

化学 / 素材・化学

1,173.5円

+30.5 (+2.67%)

出典：東証株価・決算短信よりKabuGraph算出 / 最終更新: 2026/10/5

投資ポイント

強み・成長ドライバー

1
半導体関連材料・光学フィルムの高付加価値事業
スペシャリティマテリアルズ事業でEUVレジスト用ポリマー・ドライレジストプリカーサー、半導体精密洗浄サービス、OPLフィルムなど、生成AI・先端半導体投資の恩恵を受ける高付加価値製品を持つ。
2
田辺三菱製薬売却で化学事業に集中
5,100億円の売却資金で財務改善と成長投資を加速。「KAITEKI」ポートフォリオ転換により低収益事業からの脱却を目指す。
3
2027年3月期に大幅利益回復を見込む
コア営業利益3,050億円（+35.6%）、純利益1,270億円と前期比10倍超の回復予想。前期に計上した約1,950億円の非経常損失の剥落とMMA市況の底打ちが寄与（田辺三菱製薬の売却益は2026/3期の非継続事業利益として計上済み）。2027/3 Q1（3ヶ月）はコア営業利益1,141億円（2.0倍）で上期予想を上方修正。
4
予想PER13倍と割安な転換点
2026/3実績ベースではPER約138倍だが、2027/3会社予想ベースでは約13倍まで低下。構造改革の成否で大幅なバリュエーション修正余地あり。

注意すべきリスク

1
MMA事業の中国増産攻勢による市況悪化
MMA事業は中国メーカーの増産で2026/3に赤字転落。市況回復の時期は不透明で、ベーシックマテリアルズも構造的な過剰供給に直面し、石油化学事業の分社化・再編を検討中。
2
事業撤退損失・減損リスクの継続
2026/3の営業利益301億円は、コークス・炭素材事業の撤退損失（約800億円）、早期退職の特別退職金（319億円）、減損損失（614億円）など1,949億円の非経常項目を差し引いたIFRS基準。今後も構造改革の過程で追加の損失が発生する可能性がある。
3
売上収益の構造的縮小
田辺三菱製薬の連結除外で売上収益は3.7兆円に縮小（再表示ベースで前期比▲6.2%、同社を含む当初開示値比では▲16%）。化学事業単体での成長力の証明が求められる。
4
ナフサ価格の反転による下期の在庫評価損リスク
2027/3 Q1は中東情勢に伴うナフサ高騰の在庫評価益（前年同期差+485億円）と一時的な需要増で上振れたが、会社は一時的とみて通期予想を据え置き。ナフサ価格が反転すれば下期は在庫評価損に転じる。

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事業概要

日本最大の総合化学メーカー。子会社350社・関連会社等139社のグローバル体制で、スペシャリティマテリアルズ（機能性フィルム・炭素繊維複合材料・半導体関連材料等）、MMA＆デリバティブズ（メタクリル酸メチルのモノマー・ポリマー）、ベーシックマテリアルズ＆ポリマーズ（石化原料・汎用樹脂）、産業ガス（日本酸素ホールディングス）の4セグメントで事業を展開し、高機能素材から基礎化学品まで幅広い製品群を持つ。