PEGレシオの計算式｜成長率の選び方と日本株での実践ステップ

PEGレシオの計算式

PEGレシオ（Price Earnings Growth Ratio）の計算式は以下のとおりです。

ここで注意すべきは、分母の成長率は「%」の数値をそのまま入れるということです。成長率20%なら分母は「20」であり、0.2ではありません。PERが25倍・EPS成長率が20%の企業であれば：

PEGレシオが1倍を下回ると「成長力に対して株価が割安」、2倍を上回ると「割高」と判断するのが一般的な目安です（大和証券「PEGレシオ」）。

この「1倍」基準は、著名投資家ピーター・リンチが著書『One Up on Wall Street』（邦題『ピーター・リンチの株で勝つ』）で「適正な株価の企業のPERは、その利益成長率に等しい」と述べたことに由来します（英語原文の引用はCFA Institute「Is It Overvalued? Look at the PEG Ratio」）。リンチは同書で「一般に、PERが成長率の半分なら非常に良く、2倍なら非常に悪い」とも書いています（原文の引用はKiplinger「10 Stock Picks With Peter Lynch Qualities」）。

PEGレシオの構成要素を分解する

PEGレシオは、PERとEPS成長率という2つの要素で成り立っています。それぞれの意味を整理します。

PERの詳しい解説は以下の記事で確認できます。

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成長率に何を使うかで値が変わる

PEGレシオの計算式で最も議論が分かれるのが、分母の「成長率」に何を使うかです。成長率の取り方には主に3つの選択肢があり、同じ企業でもどれを使うかでPEGレシオの値は大きく変わります。

① 今期予想EPS成長率（前期比）

最もよく使われる方法です。大和証券の用語集も「一般的に予想EPSなどが用いられる」としています。会社が開示している今期の予想EPSと、前期の実績EPSとの変化率を成長率として使います。

② 過去実績のCAGR（年平均成長率）

過去3〜5年のEPSの年平均成長率（CAGR: Compound Annual Growth Rate）を使う方法です。予想ではなく実績ベースなので客観性が高い反面、過去の成長が将来も続く保証はない点に注意が必要です。

たとえば3年前のEPSが100円、直近期が150円であれば：

単純に「50%増 ÷ 3年 = 年16.7%」と計算すると過大評価になります。複利の効果を考慮するCAGRが正確です。

③ 営業利益・経常利益の成長率

ファイナンシャルアカデミーの株式投資スクール講師は、分母にEPS成長率ではなく経常利益の成長率（四季報の今期・来期予想経常利益の伸び率の平均）を推奨しています。理由は、経常利益が為替の影響を受けるものの「企業の利益の実態に近い」ため。純利益は特別損益で振れやすく、営業利益には本業以外の損益が反映されないからです（ファイナンシャルアカデミー「PEGレシオの『成長率』はなんの数字？」）。

ただしPERの分母（EPS）は純利益ベースなので、成長率だけ経常利益を使うと計算の整合性にやや疑問が残ります。また、ソニーグループやトヨタ自動車などIFRS（国際会計基準）の企業や、キヤノンなど米国会計基準の企業には「経常利益」の区分がなく、比較対象から外れます。

一方、マネックス証券チーフ・マーケット・アナリストの吉野貴晶氏は、成長率に「来期予想の営業利益増益率」を用い、「遠い将来までの成長を示す指標が良いので、来期予想の増益率が妥当」としています（マネクリ「野村不動産、第一三共ほか13銘柄 PEGレシオで選ぶ『成長調整』の視点」2025年11月12日）。このように利益ベースの選択は実務者によって異なり、どれが正解とも言い切れません。統一的に比較するなら、PERと同じ純利益ベースのEPS成長率が無難です。

3つの方法の比較

日本株で計算してみる——3ステップ

ここでは、予想EPS成長率を使ったPEGレシオの計算を、架空の企業Xで具体的にステップを追って解説します。

ステップ1：PERを確認する

まず、対象銘柄のPER（株価収益率）を確認します。PERは証券会社のサイトやKabuGraphの銘柄ページで確認できます。

たとえば株価が3,000円、前期の実績EPSが120円であれば：

ここでは前期の実績EPSで計算した「実績PER」を使います。KabuGraphの銘柄ページのPERは実績PERですが、証券会社のサイトに出ているPERの多くは、今期の会社予想EPSで計算した「予想PER」です。予想PERを使うと企業Xは 3,000÷150＝20.0倍で、ステップ3で求めるPEGレシオも1.0倍から0.8倍に変わります（後の表）。

野村證券の用語集や、前述のマネックス証券・吉野貴晶氏は、予想PERを使う方法を挙げています。どちらを使っても構いませんが、比べる銘柄の間でPERの取り方をそろえてください（野村證券 証券用語解説集「PEGレシオ」）。

ステップ2：EPS成長率を計算する

次に、EPS成長率を求めます。会社の今期予想EPSが150円、前期実績EPSが120円なら：

ステップ3：PEGレシオを算出する

PEGレシオは1.0倍。ピーター・リンチの基準では「成長力に対してちょうど適正な株価水準」と判断されます。

成長率の取り方で結果はこう変わる

同じ企業Xについて、成長率やPERの取り方を変えるとPEGレシオがどう変わるかを見てみましょう。

このように、同じ企業・同じ株価でも、PERと成長率の取り方が違えばPEGレシオは0.8から1.37まで変わります。複数の銘柄を比較する際は、全銘柄で同じ定義のPERと成長率を使うことが不可欠です。

PEGレシオの判断基準と業種別の目安

PEGレシオの基本的な判断基準は以下のとおりです。

業種によって水準が異なる

PEGレシオの水準は業種によって大きく異なり、同じ業種でも年ごとに動きます。ザイマニの集計では、全業種のPEGレシオ中央値は約0.6倍です（2025年中に決算期末を迎えた期の実績、2026年4月更新。ザイマニ「PEGレシオの計算式・業種別の目安」）。

ただしこの0.6倍は、増益だった会社だけで計算した値です。決算期末の株価で計算した実績PERを、予想ではなく実際のEPSの伸び率で割っており、PEGがマイナスになる減益の会社や、PERを計算できない赤字の会社は入っていません（2025年の対象は1,843社と、データ全体の約3,700社の半分ほど）。増益の会社だけが残るぶん成長率が大きく出て、PEGは低めになります。

ザイマニの表では、成長率が高そうなIT・サービス業ほどPEGが低い、という単純な関係にはなっていません。輸送用機器・建設業・電気・ガス業は0.2〜0.3倍と低く、情報・通信業・サービス業は0.8倍と全業種より高めです。

一因はPERの水準差です（KabuGraph算出のPER中央値は輸送用機器11.0倍・建設業11.6倍・電気・ガス業10.2倍に対し、情報・通信業17.0倍。上場3,711社、直近通期の決算短信、2026年9月11日時点）。加えて、情報・通信業が2023年の1.2倍から2025年は0.8倍へ、医薬品が0.8倍から0.5倍へ動いているように、業種の中央値は「その年の利益変動」の影響を強く受けます。

この記事の手順で計算すると中央値は約1.2倍

この記事の手順（実績PER÷今期予想EPS成長率）で上場企業を計算すると、全業種の中央値は約1.2倍と、ザイマニの値の2倍ほどになります（PERに予想PERを使うと約1.0倍）。PEGが1倍未満に収まるのは、増益を予想している会社の半分弱（45%）です。赤字・減益予想・予想を出していない会社も含めた上場企業全体（金融を除く）では、4社に1社弱（23%）にとどまります。

業種の並びも入れ替わり、ザイマニでは低い側にいた建設業・電気・ガス業が、今期予想で計算すると高い側に来ます。業種別の中央値は次のとおりです（かっこ内はザイマニの2025年の値）。

• 全業種：1.2倍（0.6倍）

• 情報・通信業：1.4倍（0.8倍）

• サービス業：1.1倍（0.8倍）

• 医薬品：1.6倍（0.5倍）

• 建設業：1.6倍（0.3倍）

• 輸送用機器：0.6倍（0.3倍）

• 電気・ガス業：2.3倍（0.2倍）

出典：東証株価・決算短信よりKabuGraph算出（2026年10月2日終値時点。金融4業種を除くプライム・スタンダード・グロース上場3,531社のうち、前期が黒字で今期の増益を予想している1,827社の中央値。医薬品は17社、電気・ガス業は10社と少ない）。かっこ内はザイマニ「PEGレシオの計算式・業種別の目安」の2025年の値

PEGレシオで銘柄を比較する際は、同業種内で、同じ定義どうしで比べることが重要です。今期予想EPS成長率で計算した場合、業種の中央値は建設業1.6倍・輸送用機器0.6倍と開きがあり、同じPEG 1.0でも建設業なら業種内で低め、輸送用機器なら高めです。

PEGレシオを計算できないケース

PEGレシオは万能ではありません。以下のケースでは計算結果が無意味になる、または計算自体ができないため、使用を避けるべきです。

赤字企業（PERがマイナスまたは算出不能）

EPSがマイナスの企業はPER自体が算出できないため、PEGレシオも計算できません。赤字のスタートアップやバイオ企業の評価には、PEGレシオではなくPSR（株価売上高倍率）など別の指標を使います。

減益企業（成長率がマイナス）

EPS成長率がマイナスの場合、PEGレシオもマイナスになります。マイナスのPEGレシオには「割安」「割高」の判断基準がないため、数値としての意味を持ちません。たとえばPER 15倍で成長率が−10%ならPEGレシオは−1.5ですが、この「−1.5」から投資判断はできません。

成長率がゼロに近い企業

EPS成長率が1%や2%のような非常に低い値の場合、PEGレシオは異常に大きくなります。PER 15倍で成長率1%ならPEGレシオは15倍。これを「割高」と判断するのは的外れで、そもそもPEGレシオが想定している「成長株の割安度を測る」という用途から外れています。成長率が低い成熟企業の評価にはPERやPBR、配当利回りが適しています。

一時的な利益変動がある企業

大型の特別利益（資産売却益など）や特別損失があった年を基準にすると、EPS成長率が実態を反映しなくなります。たとえば前期に大きな特別損失があってEPSが一時的に低かった企業は、今期の成長率が見かけ上100%超になり、PEGレシオが極端に低く出ます。

このような場合は、歪んだ年を始点にも終点にもしない期間で成長率を取ります。たとえば歪んだ前期を飛ばして3期前の実績EPSから今期予想EPSまでのCAGRを使う、特別損益の影響を受けない経常利益の伸び率で確かめる、といった方法です。CAGRは始点と終点の2つの年だけで決まるので、歪んだ年が端にあると平準化できない点に注意してください。

まとめ——PEGレシオ計算のチェックリスト

PEGレシオの計算を実践する際のポイントを整理します。

1. 計算式は「PER ÷ EPS成長率（%）」。分母は%の数値をそのまま入れる（20%なら20）

2. 成長率とPERの定義を統一する。予想EPS成長率が最もポピュラー。過去CAGRも客観性が高い。PERも実績か予想かをそろえ、複数銘柄の比較時は全銘柄で同じ定義を使う

3. 1倍未満で割安、2倍超で割高が基本だが、業種によって水準が異なる。全業種の中央値は、この記事の手順（今期予想の成長率）で計算すると約1.2倍、増益の会社だけを実績で集計したザイマニの値は約0.6倍。同業種内で、同じ定義どうしで比べるのが原則

4. 赤字・減益・低成長企業には使わない。PEGレシオは成長株の割安度を測る指標であり、成熟企業の評価にはPERやPBRを使う

5. 一時的な利益変動に注意。特別損益で歪んだ年を基準にすると見かけ上の成長率が実態から乖離する。その場合は、歪んだ年を始点・終点にしない期間のCAGRや、経常利益の伸び率で確かめる

PEGレシオの基本的な考え方やPERとの違いについては、以下の記事で詳しく解説しています。

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