【投資テーマ解説】レアアース｜中国規制で対日輸出半減・脱中国サプライチェーンと関連12銘柄を徹底解説

レアアースとは何か——17元素の「産業のビタミン」

レアアース（希土類元素）は、ランタンからルテチウムまでのランタノイド15元素にスカンジウムとイットリウムを加えた17元素の総称です。「レア」とは産出量が少ないという意味ではなく、鉱石中に分散して存在し分離精製が難しいことに由来します。

軽レアアースと重レアアース

レアアースは大きく2つのグループに分けられます。

• 軽レアアース（LREE）：ネオジム（Nd）、プラセオジム（Pr）、ランタン（La）、セリウム（Ce）など。産出量が多く比較的供給は安定。ネオジム磁石の主原料であるネオジムがこのグループの代表格

• 重レアアース（HREE）：ジスプロシウム（Dy）、テルビウム（Tb）、イットリウム（Y）など。産出量が少なく中国への依存度が極めて高い。EV用モーター磁石の耐熱性向上に不可欠で、2025年4月に中国が輸出管理を強化した7種（サマリウム・ガドリニウム・テルビウム・ジスプロシウム・ルテチウム・スカンジウム・イットリウム）は、中国の分類では「中・重レアアース」にあたる

主な用途——なぜ「不可欠」なのか

なかでも投資家が注目すべきは永久磁石です。ネオジム鉄ボロン（NdFeB）磁石は世界のレアアース需要の約3割を占め、EV・風力・ロボティクスのすべてに共通する需要ドライバーです。IMARC Groupの推計では、世界のレアアース磁石市場は2025年の204.8億ドルから2034年に312.2億ドルへ拡大（CAGR 4.8%）する見通しです（IMARC Group, Rare Earth Magnet Market 2025）。

中国一極集中のサプライチェーン——構造的な脆弱性

レアアースの最大のリスクは、サプライチェーンが中国に極度に集中していることです。

注目すべきは、埋蔵量では約6割の中国が、精製・加工では91%、磁石製造では94%を占めているという構造です。ブラジル、インド、オーストラリアなどにも鉱床はありますが、精製工程を中国以外で大規模に行える拠点がほぼ存在しません。つまり「どこで掘っても、加工は中国を通る」というボトルネック構造になっています。

日本の中国依存度

日本のレアアース輸入における中国依存度は、2009年の93%から2025年時点で66%まで低下しました（日本経済研究センター 2026年2月）。2010年の尖閣諸島沖での漁船衝突事件で中国がレアアース輸出を事実上停止した「レアアースショック」以降、オーストラリアやマレーシアからの調達を増やした結果です。しかし、酸化ランタンは100%、酸化イットリウムは94%が依然として中国依存であり、元素ごとのばらつきが大きいのが実態です。

中国の輸出規制——2025〜2026年の経緯と最新動向

中国のレアアース輸出規制は段階的に強化されてきました。投資家にとって重要なのは、単発の措置ではなく「構造的な供給制限」への移行が進んでいる点です。

規制強化の時系列

• 2025年2月：タングステン・テルル・ビスマス・モリブデン・インジウムの関連品目を輸出管理の対象に。超硬工具や半導体材料に波及

• 2025年4月：サマリウム・ジスプロシウム・テルビウムなど中・重レアアース7種に輸出許可制を導入。高性能磁石の原料調達に直撃し、この許可制は現在も続いている

• 2025年10月：ホルミウムなど5元素の追加、中国産レアアースを含む海外製品の再輸出規制、電池の生産設備・技術の輸出規制などを一斉に発表。第三国経由の迂回調達を封じる狙い

• 2025年11月：10月30日の米中首脳会談を受け、10月発表の一連の措置を2026年11月10日まで停止

• 2026年1月6日：日本向けの両用品目（軍民両用の品目）の輸出管理を強化し、即日施行。対日レアアース輸出が急減

• 2026年2月24日：日本の20の企業・団体を「輸出規制管理リスト」に載せて両用品目の輸出を禁止し、別の20の企業・団体を「注視リスト」に載せて審査を厳しくした（即日施行）。注視リストに載ると包括的な輸出許可が使えず、取引ごとの審査になる。本記事で取り上げるTDKと三菱マテリアルは注視リストに入った

• 2026年9月：ワシントンでの米中首脳会談で、2025年10月の米中合意にもとづく措置の停止を2027年1月10日まで延長。中国のレアアース再輸出規制なども停止が延びる。この合意は米中間のもので、日本向けの措置は対象外

出典：中国商務部 公告2026年第11号・第12号（2026年2月24日）、同部の第8回米中経済貿易協議に関する解説（2026年9月28日）、USGS Mineral Commodity Summaries 2026、JETRO（2026年3月10日）

対日輸出への影響

規制強化の影響は数字に如実に表れています。

• 輸出規制の対象となるレアアース全体：対日輸出量は2026年1〜6月に前年同期比で約5割減。3〜4月は前年同月比8割超の減少だった

• ジスプロシウム・テルビウム：2026年に入ってから、対日輸出がゼロの状態が続く

• レアアース磁石：2025年4月の規制強化の直後、5月の対日輸出は25.7トンと近年で最低に落ち込み、6月以降は過去2年の月間水準まで戻った。2026年5月は123トンで、前月比35%減と再び細っている

• 輸出許可の遅れ：許可の取得に3か月以上かかる例が多く、税関検査にも数週間〜1か月かかる

出典：中国の税関統計を報じた日本経済新聞（2026年6月8日・6月20日・8月8日）、JETRO「中国のレアアース輸出管理（1）日本への磁石輸出に大きな影響」（2026年3月10日）

レアアース価格への影響

輸出規制は価格にも大きく影響しています。2026年3月時点で、酸化ネオジムの中国国内価格は113.05ドル/kgですが、FOB中国（輸出価格）は184ドル/kgと63%のプレミアムが乗っています（Rare Earth Market Outlook March 2026）。米国地質調査所（USGS）によると、酸化ネオジムの年平均価格（FOB）は2024年の56ドル/kgから2025年は73ドル/kgに上がっています（USGS Mineral Commodity Summaries 2026）。

日本の対策——備蓄強化・リサイクル・南鳥島の海底資源

日本は2010年のレアアースショック以降、調達先の多角化を進めてきましたが、2025〜2026年の規制強化を受けてさらに対策を加速させています。

3本柱の対策

1. 備蓄の強化：JOGMEC（エネルギー・金属鉱物資源機構）が担うレアメタルの国家備蓄は、国内消費の60日分が基本です。2020年には、地政学リスクの高い鉱種について最大180日分程度まで積み増せるよう方針を改めました（経産省 レアメタル備蓄制度の見直し資料（2020年））

2. 海外権益の確保：経済産業省は2026年8月、レアアースなど重要鉱物の鉱山開発について政府が直接権益を取得できる仕組みを検討中です（日本経済新聞 2026年8月20日）

3. リサイクル（都市鉱山）：廃棄された家電・HDD・EVからネオジム磁石を回収する「都市鉱山」の技術開発が進行中。DOWAホールディングスは22種類の元素を回収できる技術を確立しています

南鳥島のレアアース泥——国産供給の切り札

日本のEEZ（排他的経済水域）内にある南鳥島沖の海底には、レアアースを含む泥が広がっています。2018年の早稲田大学・東京大学などの研究は、その資源量を1,600万トン超（酸化物換算）と推計しています。

2026年2月1日、内閣府とJAMSTECは水深約6,000mからレアアース泥を引き揚げることに成功しました（日本経済新聞 2026年2月2日）。三井金属は2026年4月に福岡県大牟田市に研究拠点を設け、南鳥島の泥に由来するレアアースの精製技術を研究しています。ただし、水深6,000mからの採掘は技術的にも経済的にも前例がなく、政府が目指す産業化は2028年度以降です。

需要ドライバー——EV・風力・防衛・AIが牽引する成長市場

レアアース市場は供給制約だけでなく、需要サイドからも強い追い風を受けています。IMARC Groupの推計では、世界のレアアース市場は2025年の140.3億ドルから2034年に411.5億ドルへ拡大（CAGR 12.3%）する見通しです（IMARC Group, Rare Earth Elements Market 2025）。

4つの成長ドライバー

1. EVモーター：1台あたり約1〜3kgのネオジム磁石を使用。世界のEV販売台数は2025年に2,000万台を超え、2026年は2,300万台に増える見通し（IEA）。NdFeB磁石は世界の需要の約96%を占めるメインストリーム技術

2. 風力発電：洋上風力などのダイレクトドライブ発電機は、出力1MWあたり約600kgのNdFeB磁石を使う（10MW級なら1基で数トン）。各国のカーボンニュートラル目標に伴い、洋上風力の設置が加速

3. 防衛・航空宇宙：精密誘導兵器、戦闘機のジェットエンジン、軍用ドローン、暗視装置にレアアースは不可欠。米国防総省は「国防生産法」に基づきレアアースのサプライチェーン多角化に資金を投じている

4. AI・ロボティクス：データセンターの冷却ファンモーター、産業用ロボットのサーボモーター、ヒューマノイドロボットの関節アクチュエーターにNdFeB磁石が使われる。AI時代の「フィジカル層」を支える素材

関連銘柄マップ——上流・中流・下流で読み解く12銘柄

レアアース関連銘柄は、サプライチェーン上のポジションで「上流（資源調達）」「中流（素材加工・磁石製造）」「下流（リサイクル・回収）」の3つに分類できます。それぞれの役割と主要銘柄を見ていきます。文中の株価指標は2026年9月30日終値時点です。

上流：資源調達・精錬

海外の鉱山・精錬会社からレアアースを調達するルートを押さえる企業群です。中国依存脱却の「最前線」であり、政府の支援策の恩恵を直接受けるポジションにあります。

双日（2768）——ライナス社との独占販売契約

中国以外で最大のレアアース生産者である豪ライナス・レアアーズ（Lynas Rare Earths）と日本向け独占販売契約を締結しています。ライナスはオーストラリア・マウントウェルドで採掘し、マレーシアで精製する一貫体制を持ち、中国を経由しないレアアースのサプライチェーンとして世界的に注目されています。双日はこの「脱中国の窓口」として、日本メーカーへの安定供給を担う独自のポジションにあります。

岩谷産業（8088）——フランスからの重レアアース調達

産業ガスの最大手として知られますが、重レアアースの調達多角化でも存在感を発揮しています。JOGMECと共同で設立した日仏レアアースを通じ、仏Carester傘下のCaremag（カレマグ）に最大1億1,000万ユーロを出融資し、同社が生産する重レアアースの50%を日本へ長期供給する契約を2025年3月に結びました（JOGMEC 2025年3月17日）。中国産重レアアースの対日輸出がゼロに近い状況下で、欧州経由の供給ルートを持つ点が差別化要因です。

中流：素材加工・磁石製造

原料を高機能材料に加工するポジションで、日本企業が特に強みを持つ領域です。ネオジム磁石は世界シェアの上位を日本メーカーが占めています。

信越化学工業（4063）——レアアース磁石の一貫メーカー

半導体シリコンウエハーで世界首位の化学メーカーですが、レアアース磁石事業では原料精製から磁石製造、リサイクルまで一貫生産する世界でも稀な体制を持ちます。2026年6月には福井県に18年ぶりとなるレアアース新工場の建設を発表しました（投資額は少なくとも350億円で、うち約175億円は政府の補助金。日本経済新聞 2026年6月10日）。ジスプロシウムの使用量を抑えつつ耐熱性を維持する「省レアアース磁石」の技術も強みです。時価総額は約11.8兆円と本テーマ最大の企業ですが、レアアース磁石事業は全社売上の一部であり、テーマの純粋な受益度は限定的です。

TDK（6762）——磁性材料の総合メーカー

フェライト磁石の発明に端を発する磁性材料の老舗です。ネオジム磁石はEV用モーター向けを中心に展開し、同時にフェライト磁石の高性能化でレアアースを使わない磁石の代替も進めています。受動部品やセンサー、電池など幅広い電子部品ポートフォリオを持つため、レアアースの直接的な恩恵だけでなく、EV・ロボティクス市場の成長を幅広く取り込める構造です。一方で、2026年2月に中国商務部の「注視リスト」に載り、中国から両用品目を調達する際の審査が厳しくなっています。

三井金属（5706）——機能材料と国産レアアースの精製研究

非鉄金属の製錬に加え、半導体パッケージ基板の極薄銅箔「MicroThin」で世界シェア首位を持つ機能材料メーカーです（2025年10月に三井金属鉱業から社名を変更）。レアアース関連では、2026年4月に福岡県大牟田市に「九州先端材料開発センター」を設け、鉱石や南鳥島沖の泥に由来するレアアースの精製技術と、リサイクル技術を研究しています（日本経済新聞 2026年2月）。国産レアアースのサプライチェーンで、精製を担う候補の一社です。

JX金属（5016）——半導体材料の世界的巨人

2025年3月にENEOSグループから分離上場した非鉄金属大手です。半導体スパッタリングターゲットで世界シェア64%、圧延銅箔で78%と圧倒的なポジションを持ちます。銅・貴金属の製錬過程でレアメタルも回収しており、レアアースのリサイクル技術も有しています。IPO時の公開価格820円に対し、株価は3,575円と4倍超に上昇しており、時価総額は約3.4兆円です。

三菱マテリアル（5711）——総合素材メーカー

銅製錬・超硬工具・電子材料などを手がける総合素材メーカーです（セメント事業は2022年にUBEと統合し、持分法適用会社のUBE三菱セメントに移管）。銅製錬の副産物としてレアメタルを回収する体制を持ち、リサイクル事業にも注力しています。2026年2月には中国商務部の「注視リスト」に載り、中国から両用品目を調達する際の審査が厳しくなっています。PBRは0.91倍と1倍を割り込んでおり、バリュー面での割安さも投資ポイントの一つです。

住友金属鉱山（5713）——サマリウム系の磁石材料

ニッケル・銅・金の採掘から製錬まで手がける国内最大級の非鉄金属企業で、2026年3月期の売上高は1兆7,416億円と過去最高、純利益は1,763億円と前期の約10倍でした。レアアースとの接点は材料事業にあり、サマリウム・鉄・窒素（SmFeN）系の磁石粉と、それを樹脂に混ぜたボンド磁石用の材料「Wellmax」を製造・販売しています（住友金属鉱山「希土類磁石材料」）。原料のサマリウムは2025年4月に中国が輸出管理を強めた7種の1つです。

全社の売上に占める磁石材料の比重は小さく、レアアース銘柄としての純度は高くありません。周辺分野では、2026年9月に愛媛県で車載電池のリサイクルプラント（電池セル換算で年約1万トン）を竣工し、ニッケル・コバルト・リチウム・銅を回収して重要鉱物の資源循環を進めています（住友金属鉱山 2026年9月）。

下流：リサイクル・回収

中国規制への長期的な解の一つが「都市鉱山」です。廃棄された電子機器からレアアースを回収する技術を持つ企業は、資源安全保障の文脈で国策的な支援を受けやすい立場にあります。

DOWAホールディングス（5714）——リサイクルの本命

秋田県の鉱山をルーツとする非鉄金属メーカーで、22種類の元素を回収できるリサイクル技術を持ちます。グループのDOWAエコシステムは、使用済み家電のモーターからネオジム磁石を回収する実証を秋田県で進めており（2025年11月開始）、2026年9月には電動車の駆動モーターを対象にした磁石リサイクルの実証も環境省の事業に採択されました。配当利回りは4.10%と本テーマで最も高く、PERも8.6倍と1桁台です。

アサカ理研（5724）——光学レンズからのレアアース回収

貴金属・有用金属の回収が売上構成比の約8割を占める「都市鉱山」企業です。2014年には日本原子力研究開発機構と共同で、光学ガラスの廃材からレアアースを高純度で回収する技術を開発しました。新規事業としてリチウムイオン電池（LiB）の再生事業にも注力中です。時価総額153億円の小型株で値動きが大きい点には注意が必要です。

エンビプロ・ホールディングス（5698）——磁石リサイクルの新星

金属リサイクルを中心とする環境ビジネス企業です。2024年に英HyProMag社とレアアース磁石リサイクルに関する基本合意書（MOU）を締結し、使用済みモーターからネオジム磁石を回収・再利用する事業に参入しています。時価総額220億円、PER 8.5倍と小型ながらバリュエーションは抑えられています。

松田産業（7456）——貴金属リサイクルの実績

貴金属リサイクルと食品卸の2本柱で展開。半導体製造工程から出る廃液・スクラップからの貴金属回収に強みを持ち、レアメタルの回収技術も有しています。ROE 14.1%、PER 10.6倍と収益性と割安さのバランスが良い銘柄です。

関連銘柄の投資指標一覧

関連12銘柄の投資指標を一覧で比較します。

投資家が注目すべき3つのポイント

最後に、レアアーステーマへの投資判断で押さえるべき3つの視点を整理します。

①「テーマ純度」と「事業規模」のバランス

レアアース関連銘柄を評価する際、レアアース事業が全社業績に占める比率（テーマ純度）を意識する必要があります。信越化学工業やTDKは時価総額が大きく安定していますが、レアアース磁石は全社売上の一部です。一方、DOWAホールディングスやアサカ理研、エンビプロはリサイクルを通じてテーマとの結びつきが強いものの、アサカ理研やエンビプロのような小型株は値動きが荒くなりがちです。大型・安定志向なら信越化学、テーマ集中型ならDOWA・エンビプロという使い分けが考えられます。

②政策動向がカタリストになる

レアアースは「国策テーマ」の性格が強く、政府の政策発表が株価のカタリストになりやすい傾向があります。注視すべきイベントは以下の通りです。

• 中国の新たな輸出規制：過去の規制発表のたびにレアアース関連株は急騰

• 南鳥島プロジェクトの進捗：2027年2月の本格採鉱試験、2028年3月の採算性報告が次のマイルストーン

• 経産省のJOGMEC出資拡大：政府が直接権益を取得できる新制度の動向

• 米国の「国防生産法」関連投資：西側諸国全体でのレアアースサプライチェーン投資の拡大

③長期のメガトレンドと短期の地政学リスク

レアアース市場はCAGR 12.3%で成長する長期のメガトレンドですが、短期的には中国の規制緩和リスクにも注意が必要です。2025年10月の米中首脳会談を受けて中国は同月発表の規制を1年停止し、2026年9月の首脳会談でこの停止は2027年1月10日まで延びました。外交関係の変化で規制が緩和されれば、短期的にはレアアース関連株にとってネガティブに作用する可能性があります。ただし、一度動き出した「脱中国」のサプライチェーン構築は後戻りしにくく、構造的な変化は5〜10年スパンで続くと見るべきでしょう。

レアアースは「経済安全保障」と「グリーン成長」という2つの国策テーマが交差する投資領域です。中国の輸出規制という短期カタリストと、EV・風力・AI・防衛という複数の長期需要ドライバーを併せ持つ点で、投資テーマとしての奥行きは深いと言えます。各銘柄のサプライチェーン上のポジションとテーマ純度を意識しながら、中長期の視点で投資機会を検討してみてはいかがでしょうか。